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メディアモニタリング、SNS分析/ソーシャルリスニング、SNS管理、消費者インサイト、インフルエンサーマーケティング、そのすべてを1つのプラットフォームで。

The Meltwater Blog｜ブログ記事一覧

PR＆マーケティングのプロフェッショナル必見！最新のメディアモニタリング、SNS分析/ソーシャルリスニング、インフルエンサーマーケティング情報をお届けします。

メディアモニタリング＆SNS分析/ソーシャルリスニング

ブランディングやプロモーションを目的に、世界中で多くの企業が利用しているSNS、Facebookについての最新情報やトレンドをご紹介します。

Facebookはブランディングやプロモーションを目的に、多くの企業に利用されています。そのFacebookの基礎知識や他のSNSとは異なる特徴、また企業が活用する際のメリットやビジネスでの活用方法を解説します。

Facebookの特徴や企業が活用するメリット・やり方を解説｜Meltwater

気軽に写真や動画を投稿でき、個人から企業まで広く利用されているInstagramについての最新情報やトレンドについてご紹介します。

Instagramは写真や動画などを楽しめる人気のSNSです。Instagramの特徴や主な機能、使い方から、企業が利用する際のポイントやマーケティングへの活用法を解説します。

Instagramの特徴や使い方、マーケティングに活用するメリットを解説｜Meltwater

TikTokは世界中で若者を中心にユーザーが急増している人気のSNSです。TikTokでの予約投稿のやり方や、閲覧数を増加させるためにおすすめの投稿時間を解説します。

TikTokの予約投稿についてやり方やおすすめの投稿時間を解説｜Meltwater

X(旧Twitter)は世界の中でも特に日本でとても人気のSNSで、幅広い年代に利用されています。Xについての最新情報やトレンドをご紹介します。

X(Twitter)予約投稿の手順を解説

ユーザーが月に平均28時間もの視聴時間を費やしていると言われているYouTubeの最新情報やトレンドをご紹介します。

人気の動画プラットフォームYouTubeの最新情報やトレンドについてご紹介します。

YouTubeの動画にトレンドを取り入れるメリットや調査方法を解説 | Meltwater

コンテンツマーケティングにおいてのメディアモニタリングやSNS分析の活用方法について、最新情報をお届けします。

SEO、ストーリーテリング、コンテンツ企画のポイントを紹介。成果を出すための最新コンテンツ戦略を学ぶ。

コンテンツマーケティング戦略と成功の秘訣 | Meltwater

マーケティング戦略において、消費者インサイトの把握やSNS分析は日々重要性を増しています。マーケティングにおいてのメディアモニタリング〜マーケティング手法のトレンドや最新情報をお届けします。

マーケティングの最新動向を解説。ブランド成長と集客を促進する戦略的アプローチを紹介。

PR・広報戦略と最新コミュニケーショントレンド | Meltwater

風評被害による悪影響やその防止策などについての情報をお届けします。

企業の評判をモニタリングし、危機対応や信頼構築を実現。オンラインでのブランドイメージを高める方法を紹介。

レピュテーション管理：ブランド信頼を守る方法 | Meltwater

ブランド管理は企業や商品、サービスのブランド価値を構築・維持するための管理全般を指す概念で、ブランド価値向上に欠かせない取り組みです。ブランド管理に関する最新情報やトレンドをご紹介します。

ブランドの価値を高める戦略と実践方法を解説。認知度向上から顧客ロイヤルティまで、成功のポイントを学ぶ。

ブランドマネジメント戦略と成功事例 | Meltwater

今やマーケティングに欠かせないインフルエンサーマーケティングについての情報やトレンドをご紹介します。

影響力のあるパートナーと協業し、ブランドの信頼と認知を拡大。キャンペーン成功のための最新トレンドを解説。

インフルエンサーマーケティングの効果と戦略 | Meltwater

消費者とSNS上でコミュニケーションを取り、商品やサービスの認知向上・販売促進を働きかける手法SNSマーケティングについてご紹介します。

SNSを活用してブランド認知とエンゲージメントを高める。最新トレンドと成功事例を紹介。

ソーシャルメディアマーケティング戦略 | Meltwater

データに溢れた現代のビジネス活動において必須の取り組みと言えるAI活用やデータ分析についての情報やトレンドをご紹介します。

AIとデータ分析を活用したマーケティング戦略を紹介。顧客理解を深め、成果を最大化するための実践ガイド。

AIとデータ分析で進化するマーケティング | Meltwater

SNSや口コミサイトなどのネット上の消費者の声を収集・分析してビジネスに役立てるソーシャルリスニングについての最新情報やトレンドをご紹介します。

ソーシャルリスニングで顧客の声や市場動向を把握。ブランド分析、競合調査、戦略改善に役立つ実践ガイド。

ソーシャルリスニングとは？活用方法と最新トレンド | Meltwater

顧客が商品やサービスを認知し、購入に至るまでの一連のプロセスであるカスタマージャーニーについて解説する記事を集めました。

顧客体験を向上させるための分析と最適化手法を紹介。各タッチポイントでのエンゲージメントを強化。

カスタマージャーニーを最適化する方法 | Meltwater

競合分析（Competitive Intelligence）は、ビジネス成長のカギです。このカテゴリーでは、最新の市場トレンドやデータ分析手法、ツール活用法を紹介します。競合他社の動向を把握し、顧客ニーズを深く理解することで、より効果的なマーケティング戦略を立案できます。Meltwaterのインサイトで、データドリブンな意思決定を実現しましょう。

競合他社の動向を把握し、市場で優位に立つ。データドリブンな戦略立案のためのツールと手法を紹介。

競合分析と市場インサイト活用法 | Meltwater

デジタルマーケティング＆PRツールは、現代の広報・マーケティング活動に欠かせません。このカテゴリーでは、最新のツール比較、導入事例、効率的なワークフロー構築のヒントを紹介します。分析・自動化・レポート機能を活用し、戦略的なデータ活用で成果を最大化しましょう。Meltwaterが提供する実践的インサイトで、チームのパフォーマンスを一段と高めませんか。

マーケティングとPRを支援する最新ツールを比較。業務効率化と成果向上につながるおすすめソリューション。

デジタルマーケティング＆PRツール特集 | Meltwater

生成AIによる検索最適化の新時代へ。GEO戦略でコンテンツの可視性を高める方法を詳しく解説。

生成エンジン最適化（GEO）とは？AI時代のSEO戦略 | Meltwater

2030年、消費者はどのような購買行動をとるのでしょうか。AIの急速な発展や価値観の多様化などを背景に、人々の消費行動は年齢や性別の枠組みを超えたものになっていくかもしれません。

本記事では、マーケターが知っておくべき2030年の消費者行動について解説します。

2030年に予測される世界の消費者行動3つ

2030年の日本の消費者行動はどう変化する？

これからのマーケティングに求められる3つの視点

まとめ｜2030年、選ばれるブランドであるために

テクノロジーの発展は利便性と効率を大きく飛躍させました。その一方で、新たな価値観が芽生え、従来当たり前にあったテクノロジーが役割を終えようとするという変化もあります。ここでは、2030年に向けてビジネスの前提を塗り替える、注目すべき世界の3大トレンドを解説します。


参考：2026年：グローバル消費者トレンド予測 | ミンテルジャパン

アルゴリズム疲れから消費者が主体性を取り戻す

アルゴリズムとは、問題を解決するための手順や計算方法のことです。オンライン上のユーザーの行動履歴から興味を分析し、おすすめの商品や広告などを表示する仕組みも、アルゴリズムが働いています。

近年ではこのアルゴリズムに息苦しさを感じる「アルゴリズム疲れ」が少なくありません。ECサイトやSNS、動画配信サービス、ニュースサイトなどで「おすすめ」が自動で提示されるのは便利な一方、「同じようなものを何度も見せられている」「機械にコントロールされたくない」といった意識も高まっています。

2030年に向けては、アルゴリズムを排除した、選択の自由を取り戻そうとする動きが顕著になると考えられます。そのため、企業は精度の高いアルゴリズムよりも、消費者の「偶然の出会い」や「発見の喜び」「探索の楽しさ」といった余白を提供する設計が求められるでしょう。

人とのつながりへの渇望が高まる

あらゆるサービスがインターネットで完結し、生活が便利になりました。買い物もセルフレジを使えば人を介さなくて済みます。その一方、人との交流が希薄になったと感じる人が増加しているとも言われています。

2030年のマーケットで消費者が求めるものは、人とのつながりかもしれません。人とのつながりは仕事へのやる気を高め、生産性を上げるという調査結果もあります。企業は消費者に対するサービスだけでなく、社内においても交流しやすい環境作りが求められるでしょう。

従来のマーケティングでは、Z世代、ミレニアル世代、シニア層といった世代に分けたターゲティングが使用されてきました。しかし、2030年に向けて「世代」という枠組みはなくなっていくと考えられます。理由は、ライフスタイルの多様化やSNS・動画プラットフォームの発展によって、異なる年齢層でも共通の趣味や価値観を持つ人たちが交流しやすくなったためです。

2030年は、世代ごとのステレオタイプに沿ったマーケティング戦略が通用しない時代になるかもしれません。

2030年の消費者行動は多様化し、特に「好きなものをとことん追及する消費スタイル」が中心となっていくことが予想されます。　

こだわりを追求するようになる

2030年には個々のこだわりを深める動きが、さらに顕著になっていくでしょう。

矢野経済研究所が推計した「オタク」主要17分野の過去の市場規模を見ると、ゲームや鉄道模型などを含むオタク市場規模は、2021～2025年度の5年間で全体的に右肩上がりになっています。

また、消費者庁の「消費生活の未来に関する調査報告書」では、市場に欲しいものがない場合に3Dプリンターや3Dスキャナーなどのデジタルファブリケーションを使って消費者自ら製作するカスタマイズ製品が、今後は増えると予想されています。

「推し活」は、もはや一過性のブームではなく、ライフスタイルとして一種の消費カテゴリーになりつつあります。アイドルやアーティストだけでなく、アニメキャラクター、スポーツ選手、VTuberまで、推しの対象は拡大し続けています。

株式会社CDGと株式会社Oshicocoの調査によると、2024年時点の推し活人口は1,384万人で前年比250万人の増加に達しました。市場規模は約3.5兆円に上ります。また、日経読者調査（2025年3月）によると、インフレで生活費が上昇しても推し活にかける金額は維持すると答えた人は8割を超えたとのことです。

こうした規模や定着度を踏まえると、推し活が急激に縮小することは考えにくく、2030年に向けても一定の盛り上がりが継続することが予想されます。

関連記事：バレンタイン市場を席巻する推し活マーケティング・企業事例を完全解説

2030年の消費トレンドを踏まえると、これからのマーケティングには消費者の主体性や感情、コミュニティによるつながりを前提にした設計が必要と言えます。ここでは、マーケターに求められる3つの視点をご紹介します。

1. 「レコメンドを増やす」から「偶然を設計する」が重要に

AIによる高度なレコメンドはこれからも続くと見られますが、消費者は単に効率的な作業を求めているわけではありません。思いがけない発見や自分で見つけたという達成感も、強い満足感や記憶につながります。2030年のマーケティングでは、偶然性をどう演出するかが重要になります。

具体的には、イベントやコミュニティ、ポップアップ店舗の出店など、ユーザーとオフラインでのタッチポイント（顧客接点）を増やすと、発見の楽しさが生まれます。

2. コミュニティ作りが求められる

国内での推し活が盛んなことからも、これからのマーケティングは、商品を売ることと同じくらい、ファンが集まり、交流する場を創出することが重要になります。コミュニティで他者とつながることで企業やブランドに対する信頼感を高め、結果的に強固な顧客ロイヤルティを育みます。

メンバーシップ制を作ってお得な情報を届けたり、SNSでライブ配信したり、イベントへ招待したりするなど、コミュニティならではの特別感を作ると効果的です。マーケターは短期的な売上向上から、長期的な関係価値の創出へと視点を転換していく必要があるでしょう。

3. 興味・関心を軸にターゲットを再定義する

2030年の市場では、年齢・性別・年収といった属性だけでターゲットを定義する方法は通用しなくなっているでしょう。近年は、価値観やライフスタイルが多様化しており、同年代でも消費行動は大きく異なります。

そこで重要になるのが、ターゲット層の年齢ではなく、「興味・関心があるもの」を基準にターゲット層を再定義することです。今後はこだわりを追求する人が増えると予測されます。専門性の高いコンテンツの提供や、知識をより深められるグッズの販売などにより、マーケティングの精度を高めることができるでしょう。

2030年の消費トレンドを一言で表すなら、「人間らしさが再評価される時代」だと言えるでしょう。アルゴリズムによるレコメンドから「偶然の出会い」へ、年齢・属性から「自分らしさ」へ、そして単なる消費から「コミュニティへの関与」へ移り変わることが予測されます。

今後も選ばれるブランドであるために、マーケターには人とのつながりや熱量をいかに提供するかという視点が欠かせません。今こそ、従来のマーケティング手法を見直し、消費者とのつながりを再構築してみてはいかがでしょうか。

宮崎桃（Meltwate Japanエンタープライズソリューションディレクター）

国際基督教大学卒。2016年よりMeltwater Japan株式会社にて新規営業を担当。 2020年よりエンタープライズソリューションディレクターとして大手企業向けのソリューションを提供。 ソーシャルメディアデータ活用による企業の課題解決・ブランディング支援の実績多数。 趣味は映画鑑賞、激辛グルメ、ゲーム

2030年に消費行動はどう変わる？コミュニティやこだわり重視の時代へ

SNS運用をしているものの、海外展開やインバウンド集客で成果が出ないことはないでしょうか。海外ユーザーを対象とする場合は、対象国で使われているSNSを知る必要があります。

本記事では、日本と世界のSNS利用者数ランキングや年代別の利用動向、主要国別の人気プラットフォームを解説します。Meltwaterの独自レポート「Digital 2026: グローバル・デジタルレポート」や各社の公式データを基に、日本と世界のリアルな実態をまとめました。

自社のターゲット層に最適な媒体を見極め、費用対効果の高いグローバルなデジタル戦略を構築しましょう。

日本と世界のSNS利用者数ランキング

日本で利用者数が多い主要SNSの特徴

日本で利用者数が急成長中のSNS

海外で人気だが日本国内ではマイナーなSNS

まとめ｜グローバルな動向をつかみ最適なSNSを選択しよう

Meltwaterの2025年10月時点の調査によると、世界のSNS利用者数は56億6,000万人に達しました。日本のSNS利用者数も9,900万人規模まで拡大し、国内外の双方で増加傾向が続いています。

デジタルマーケティング戦略で成果を出すには、各SNSの利用者数やユーザー層への理解を深め、自社のターゲット層と各SNSの利用者層が合致するかを見極める必要があります。

▶︎あわせて読みたい：SNSマーケティングとは？代表的な5つの手法や進め方・成功事例を解説

国内外でのSNS月間アクティブユーザー数（MAU）ランキングを見ていきましょう。

日本国内の月間アクティブユーザー数上位10のSNSは以下の通りです。

<table class="table-primary">
<thead>
<tr>
<th>順位</th>
<th>日本で利用されているSNS</th>
<th>国内月間ユーザー数</th>
</tr>
</thead>
<tbody>
<tr>
<td>1位</td>
<td>LINE</td>
<td>9,800万人（2025年3月末時点）*1</td>
</tr>
<tr>
<td>2位</td>
<td>YouTube</td>
<td>7,370万人（2024年5月時点）*2</td>
</tr>
<tr>
<td>3位</td>
<td>X（Twitter）</td>
<td>6,800万人（2025年7月時点）*3</td>
</tr>
<tr>
<td>4位</td>
<td>Instagram</td>
<td>6,600万人（2023年時点）*4</td>
</tr>
<tr>
<td>5位</td>
<td>TikTok</td>
<td>4,200万人（2025年11月時点）*5</td>
</tr>
<tr>
<td>6位</td>
<td>Facebook</td>
<td>2,600万人（2019年7月時点）*6</td>
</tr>
<tr>
<td>7位</td>
<td>Pinterest</td>
<td>1,280万人（2025年3月時点）*7</td>
</tr>
<tr>
<td>8位</td>
<td>Threads</td>
<td>1,230万人（2025年8月時点）*8</td>
</tr>
<tr>
<td>9位</td>
<td>BeReal</td>
<td>500万人（2025年5月時点）*9</td>
</tr>
<tr>
<td>10位</td>
<td>LinkedIn</td>
<td>400万人（2025年8月時点）*10</td>
</tr>
</tbody>
</table>

1 LINEヤフー株式会社「LINEヤフー 媒体資料」
2 Think with Google「好きと​出会える​ YouTube は、​深掘り、​行動に​つながる場所へ​ —— ショート動画と​テレビ視聴が​成長を​牽引」

*3 Web担当者Forum「XのAI「Grok」が進化！ 日本法人社長が教える「インサイト発見」の“超実践ワザ”」

*5 TikTok「TikTok、日本の月間アクティブユーザー数が4,200万を突破！」

*6 CNET Japan「フェイスブック ジャパン長谷川代表が語る「退任の真意」--独占ロングインタビュー」

*7 EVOLUTiON「セレンディピティと“発見”をもたらす。Pinterest×CARTAが描く新時代の顧客接点」

*8 コマースピック「ヴァリューズが2025年最新SNSユーザー数調査結果を発表 - Threadsが222%成長、LINEが7,080万人で首位」

*9 PR TIMES「BeReal初のセミナーを開催「BeReal. Time Z世代の「今」を動かす、2分間の感情設計。」

*10 Linkedin「速報！2025年4-6月でLinkedInメンバー数が最も増えた国と日本の今後を考える」

国内ではLINEが全世代の連絡インフラとして定着し、圧倒的な首位を獲得しています。また、XやInstagramも利用者が増えています。動画共有系ではYouTubeがトップで、TikTokも若年層を中心に利用が拡大されています。

グローバル市場における月間アクティブユーザー数上位10のSNSは、2025年10月時点での調査では以下の通りです。

<table class="table-secondary">
<thead>
<tr>
<th>順位</th>
<th>世界で利用されているSNS</th>
<th>世界の月間ユーザー数<br>
（2025年10月時点）
</th>
</tr>
</thead>
<tbody>
<tr>
<td>1位</td>
<td>Facebook</td>
<td>30億7,000万人</td>
</tr>
<tr>
<td>2位</td>
<td>Instagram<br>
WhatsApp
</td>
<td>30億人<br>
30億人
</td>
</tr>
<tr>
<td>4位</td>
<td>YouTube</td>
<td>25億8,000万人</td>
</tr>
<tr>
<td>5位</td>
<td>TikTok</td>
<td>19億9,000万人</td>
</tr>
<tr>
<td>6位</td>
<td>WeChat</td>
<td>14億1,000万人</td>
</tr>
<tr>
<td>7位</td>
<td>Telegram</td>
<td>10億</td>
</tr>
<tr>
<td>8位</td>
<td>Messenger</td>
<td>9億4200万</td>
</tr>
<tr>
<td>9位</td>
<td>Snapchat</td>
<td>9億3,200万人</td>
</tr>
<tr>
<td>10位</td>
<td>Reddit</td>
<td>7億6,500万人</td>
</tr>
</tbody>
</table>

参照：Meltwater「Digital 2026: グローバル・デジタルレポート」P. 417

世界市場では、FacebookやInstagram、WhatsAppなどMeta社系列のサービスが圧倒的なシェアを占めています。WhatsAppとTelegramは、チャットやビデオ通話を使ったコミュニケーション型のSNSです。また、中国で浸透しているWeChatや、欧米で根強い人気を誇るRedditなども上位にランクインしています。

日本と世界では、普及しているSNSが異なります。

<table class="table-primary alternate-color">
<thead>
<tr>
<th>順位</th>
<th>日本のSNS</th>
<th>国内月間ユーザー数</th>
<th>世界のSNS</th>
<th>世界月間ユーザー数*10</th>
</tr>
</thead>
<tbody>
<tr>
<td>1位</td>
<td>LINE</td>
<td>9,800万人*1</td>
<td>Facebook</td>
<td>30億7,000万人</td>
</tr>
<tr>
<td>2位</td>
<td>YouTube</td>
<td>7,370万人*2</td>
<td>Instagram / WhatsApp</td>
<td>各30億人</td>
</tr>
<tr>
<td>4位</td>
<td>Instagram</td>
<td>6,600万人*4</td>
<td>YouTube</td>
<td>25億8,000万人</td>
</tr>
<tr>
<td>5位</td>
<td>TikTok</td>
<td>4,200万人*5</td>
<td>TikTok</td>
<td>19億9,000万人</td>
</tr>
<tr>
<td>6位</td>
<td>Facebook</td>
<td>2,600万人*6</td>
<td>WeChat</td>
<td>14億1,000万人</td>
</tr>
<tr>
<td>7位</td>
<td>Pinterest</td>
<td>1,280万人*7</td>
<td>Telegram</td>
<td>10億人</td>
</tr>
<tr>
<td>8位</td>
<td>Threads</td>
<td>1,230万人*8</td>
<td>Messenger</td>
<td>9億4200万</td>
</tr>
<tr>
<td>9位</td>
<td>BeReal</td>
<td>500万人*9</td>
<td>Snapchat</td>
<td>9億3,200万人</td>
</tr>
<tr>
<td>10位</td>
<td>LinkedIn</td>
<td>400万人*10 </td>
<td>Reddit</td>
<td>7億6,500万人</td>
</tr>
</tbody>
</table>

*9 PR TIMES「BeReal初のセミナーを開催「BeReal. Time Z世代の「今」を動かす、2分間の感情設計。」」

*11 Meltwater「Digital 2026: グローバル・デジタルレポート」

日本で圧倒的なシェアを持つLINEは、世界ランキングでは上位に入っておらず、主に日本国内向けに特化されたSNSであることが分かります。また、X（Twitter）の日本国内のユーザー数は、世界と比較して利用率が高いのも特徴です。反対に世界トップのFacebookは日本国内では利用率が低いです。

総務省の調査データによると、国内の年代別SNS利用率は以下のようになりました。

参照：総務省「令和3年通信利用動向調査の結果」

令和3年（2021年）では20代が93.2%で最も高く、次いで10代が90.7%、30代が89.5%となっています。13歳以上は全世代で前年より利用率が上がっていることが分かります。特に60代と70代の伸び率が顕著です。

世界の年代別利用率は65歳以上で90%弱となるものの、16〜64歳は95%以上を占めています。国内外ともにSNSは全世代で定着しているといえます。

日本で多くのユーザー数を抱えるSNSの特徴を解説します。

参照：Meltwater「Digital 2026: グローバル・デジタルレポート」

　　　総務省「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」

LINEはチャットをメインとし、動画投稿やニュースの閲覧などもできるコミュニケーション型のSNSです。

　▶日本の月間アクティブユーザー数：9,800万人（2025年3月末時点）/日本第1位

　　利用者の年齢層：10～60代の各世代で90％以上

　▶世界の月間アクティブユーザー数：1億9,400万人（2024年1月末時点）

　　主な利用国：日本、台湾、タイ

LINEは日本国内でのみ利用可能と思われがちですが、東南アジアでも利用できる国があります。LINEが海外に広まったのは、LINEスタンプが要因の一つとされています。国内では最もお気に入りのSNSとしてLINEを挙げる日本のユーザーの割合は43.2%のトップで、2位のXの14.0%を大きく離しました。世界的に見ると利用できる国は限られていますが、LINEは日本では生活に欠かせない存在といえるでしょう。

2026年｜日本と世界のSNS利用者数ランキングと国別人気SNSを解説

近年、検索エンジンで検索をすると、検索結果上部に回答が表示されるようになりました。これは、AIがWeb上の情報から有益と考えられるものを集めてまとめたものです。参照Webサイトも併せて表示されるため、自社サイトが表示されればユーザーへの露出度アップになります。GEO（生成エンジン最適化）は、自社サイトがAI回答に参照されるための施策です。

本記事では、GEOの基礎知識やSEOとの違い、AIに引用され自社ブランドの露出を増やす実践手法を徹底解説します。いち早くGEO対策を取り入れ、次なる集客の柱を構築しましょう。

GEO（生成エンジン最適化）とは

まとめ：GEO対策を実践して競合と差をつけよう

GEO（生成エンジン最適化）とは「Generative Engine Optimization」の略で、AI回答文に自社サイトを引用・参照させるマーケティング施策です。

従来からある検索方法は、検索エンジンにキーワードを入力し、Webサイトの一覧からユーザーが情報を選び取るという流れでした。しかし近年では、Google検索に「AI Overviews」が表示されるようになったほか、ChatGPT、Gemini、Perplexityといった大規模言語モデル（LLM）を活用したAIエンジンの利用も広がっています。これらのサービスでは、ユーザーがキーワードを入力するだけで、回答が自動生成されるようになっています。AIの回答には参照リンクが付けられるため、自社サイトの情報が引用されれば、ブランドの露出度を上げることが可能です。

米国ガートナー社は、2028年までに自然検索経由のサイトアクセスが50％以上減少すると予測しています。検索システムが移行する今、AIからの新たな流入を確保し、自社ブランドの認知を高める対策が求められます。

参照：Gartner Predicts 50% of Consumers Will Significantly Limit Their Interactions with Social Media by 2025

近年、GoogleやBingといった主要な検索エンジンの検索結果画面に、AIによる生成回答が表示される機能が次々と実装されました。従来通りキーワード検索を行うと、Webサイト一覧よりも上部の目立つ位置に、複数の情報を要約したテキストが提示されます。個別のWebサイトをクリックするよりも、すぐに疑問を解決できるため、今後も利用者が増えていくと見られます。

昨今はChatGPTやGeminiなどの対話型AIの登場により、情報収集の手段が「検索結果から探し出す」から「AIに質問する」へと移行しつつあります。検索結果のAIの回答内に自社ブランドを露出させるGEO対策は、急務といえるでしょう。

自社サイトへのアクセスを増やす施策にはさまざまな用語があります。ここでは、GEOと関連用語の定義を整理し、SEO・LLMO・AIOとの違いを解説します。

<table class="table-primary">
<thead>
<tr>
<th>用語</th>
<th>正式名称</th>
<th>定義・役割</th>
</tr>
</thead>
<tbody>
<tr>
<td>GEO</td>
<td>Generative Engine Optimization<br>
（生成エンジン最適化）
</td>
<td>自社サイトがAI回答に引用されるよう、生成エンジンを最適化する施策</td>
</tr>
<tr>
<td>SEO</td>
<td>Search Engine Optimization<br>
（検索エンジン最適化）
</td>
<td>自社サイトが検索結果で上位表示されるよう、検索エンジンを最適化する施策
</td>
</tr>
<tr>
<td>LLMO</td>
<td>Large Language Model Optimization<br>
（大規模言語モデル最適化）
</td>
<td>自社サイトがAI回答に引用されるよう、テキストベースのLLMに対して最適化する施策
</td>
</tr>
<tr>
<td>AIO</td>
<td>AI Optimization<br>
（AI最適化）
</td>
<td>チャットボットや音声システムなどのAIに対して最適化する施策</td>
</tr>
<tr>
<td>AEO</td>
<td>Answer Engine Optimization<br>
（回答エンジン最適化）
</td>
<td>自社サイトがAI回答に引用されるよう、対話型AIに対して最適化する施策</td>
</tr>
</tbody>
</table>

▶︎あわせて読みたい：LLMOとは？ SEOとの違い・具体的な対策・ツール活用を解説！ 

GEOとSEOは、どちらもWebサイトの訪問者数を増やすための施策で、分かりやすい見出しや良質なコンテンツなどの作成、AIが意味を認識できるよう構造化データを用いることなどが対策として行われます。

異なるのは最適化の対象です。SEOは検索エンジンに対して最適化し、検索結果での上位表示を目標とします。一方GEOは生成エンジンに対して最適化し、AIの回答内で自社サイトが引用されることを狙う施策です。

LLMO（大規模言語モデル最適化）とは「Large Language Model Optimization」の略で、大規模言語モデルを最適化する施策です。言い換えると、AIに自社の情報を正しく学習させるために、人が使っている言語をAI語に翻訳することを指します。

対してGEOは、ユーザーが検索した際に、AI回答文へ自社サイトのコンテンツやリンクを引用させる施策です。両者は密接に関わっており、LLMOによりGEOが可能になります。

AIOとは「AI Optimization」の略で、あらゆるAIシステム全般への最適化を図る施策です。AIチャットボットや音声システムなどの対策が含まれます。GEOはAIOの一つで、生成AI搭載の検索エンジンに絞った対策を指します。

また、AIOはGoogleのAI回答機能「AI Overviews」を意味することもあります。

検索環境がAIへと移行する過渡期の今、GEO対策へ早期に取り組む企業には以下のようなメリットがあります。

関心度の高い見込み顧客の獲得

既存コンテンツの最大限の活用

生成AIの回答には、参考にしたWebサイトの企業名やリンクも表示されます。自社のコンテンツがAIの回答元として選ばれれば、検索したユーザーに自社ブランドが認知されます。AIは情報の信頼性も選択基準の一つにしているため、中長期的なブランド戦略で大きなプラスに働きます。

AIの回答文を読んだ上で参照元のリンクをクリックするユーザーは、特定の課題に対して強い関心を持っているといえます。実際に米国Adobe社の調査でも、AI経由のアクセスはそれ以外のトラフィックに比べて直帰率が27%低いという結果が報告されています。購買や問い合わせなどへのコンバージョンにも直結しやすいといえるでしょう。

参照：AI-driven traffic surges ahead in Q2: Engagement and value climb across industries.

すでに公開しているSEO対策がされた記事は、そのままGEO対策記事にもなり得ます。AIクローラーにとって分かりやすい文章は、生成AIにとっても分かりやすいです。また、SEOの記事を生成AI向けに適応しなければならないという追加要請は特にありません。GEOを行う際にも、自社が持つSEO記事の価値を最大化できます。

▶︎あわせて読みたい：コンテンツマーケティングとは？メリットや手順、成功事例を解説 

AI検索で自社コンテンツを引用させるための具体的な手法は以下の5つです。

1～4はSEO対策としても活用できます。順番に解説していきます。

構造化データを用いると、検索エンジンやAIがコンテンツの内容を正確に読み取れるようになります。HTMLコードは見出しや段落などが整理できますが、構造化データで「商品の価格」「レビュー」「著者名」「連絡先情報」などのマークアップを加えることで、項目の意味づけができます。AIがコンテンツの内容を理解すれば、自動回答が生成される際に自社サイトから引用される確率が高まるでしょう。

生成AIに引用されるには、以下のようにAIが読み取りやすい文章構成が必要です。

主語と述語の関係を明確にする

一文を60～80文字程度に短く区切る

生成AIは「質問に対して回答する」という対話形式で情報を処理するため、特にFAQ形式のコンテンツと相性が抜群です。見出しを質問にし、本文でそれに答える形にすると、処理しやすくなります。質問コーナーを設け、テーマに関する概要をFAQ形式で記載するのも一つの方法です。

AIに高く評価されるコンテンツを作るには、E-E-A-Tの強化が不可欠です。E-E-A-Tとは、Googleが定める4つの評価項目であり、経験（Experience）、専門性（Expertise）、権威性（Authoritativeness）、信頼性（Trustworthiness）を指します。それぞれ以下のような意味や対策があります。

<table class="table-secondary">
<thead>
<tr>
<th>E-E-A-T</th>
<th>意味</th>
<th>対策例</th>
</tr>
</thead>
<tbody>
<tr>
<td>経験</td>
<td>実際の経験に基づいた内容か</td>
<td>独自調査のデータや現場での実体験を記載する</td>
</tr>
<tr>
<td>専門性</td>
<td>専門的な知識を提供しているか</td>
<td>特定のテーマに絞り、専門家の監修プロフィールを載せる</td>
</tr>
<tr>
<td>権威性</td>
<td>業界内で認知度はあるか</td>
<td>外部メディアからのリンクやSNSでの言及を増やす</td>
</tr>
<tr>
<td>信頼性</td>
<td>情報は正確か</td>
<td>公的機関などが提供している一次情報を参照資料として提示する</td>
</tr>
</tbody>
</table>

信頼性は、経験・専門性・権威性が合わさったものともいえます。近年はAIでもコンテンツを生成できるようになりましたが、Googoleではコンテンツの正確性や独自性が重視されていることが分かります。

GEOとは？SEOとの違い・具体的な実践方法・マーケティングでの重要性を解説

AI技術の急速な発展と競争環境の変化により、従来のビジネスモデルで企業の成長を維持することは難しくなっています。しかし、「DXという言葉は耳にするが、具体的に何をすべきか分からない」「IT化との違いが曖昧で社内調整が進まない」という悩みを抱える経営層やIT担当者は少なくないでしょう。

本記事では、DXの定義やIT化との相違点を明確にし、推進に向けた具体的な手順を解説します。成功企業の事例やよくある課題への対策も紹介します。

経済産業省のDXレポートで見るDXの経緯

DXを成功させるためのポイント3つ

まとめ｜自社にあったDX実現への取り組みを

DXとは、Digital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）の略で、デジタル技術により企業や顧客体験を変革させることを指します。

例えば、キャッシュレス決済の導入は、現金の管理を省いて業務を効率化させたり、支払い方法を増やして顧客満足度アップにつなげたりすることができます。DXとはキャッシュレス決済導入のことではなく、キャッシュレス決済というデジタル技術により業務効率や顧客満足度を上げることを指します。他にも、電子はんこ、AIチャットボット、データ分析ツールなどにより、サービスの質や企業間の競争力、働きやすさの向上などを実現することがDXに当てはまります。

データドリブンな意思決定が求められる現在、DXは今後も重要になっていくといえるでしょう。

DXとは、デジタル技術を活用して企業や顧客体験を変革させることです。製品・サービスの開発だけでなく、どのように売上につなげるかというビジネスモデル、さらには組織文化や風土も変革に含まれます。

総務省の令和3年版情報通信白書では、DXは以下のように定義されています。

Digital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）

企業が外部エコシステム（顧客、市場）の劇的な変化に対応しつつ、内部エコシステム（組織、文化、従業員）の変革を牽引しながら、第3のプラットフォーム（クラウド、モビリティ、ビッグデータ/アナリティクス、ソーシャル技術）を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること

引用：総務省 令和3年版 情報通信白書｜デジタル・トランスフォーメーションの定義


DXの目的はITを活用することではなく、ITを使って新しい価値を創り、競争優位性を確立させることです。つまり、企業が利益を得るための施策ともいえます。時代の変化に柔軟に対応できる企業体質を築くことが求められます。

DX推進とは、DXが実現できるよう対策を打つことです。対策には、AIやIoTの導入、リモートワークの整備、顧客視点のサービス開発などが含まれます。

DX推進には、従業員の共通認識が必要です。人材不足や既存システムの老朽化といった課題を提示し、DXの必要性を理解してもらうことで、よりスムーズにITツールの導入や新たな体制構築ができるでしょう。そして、全社を動かすためには、経営トップの考え方も変革させる必要があります。

デジタル化とIT化は同義語で、DXを実現するための手段です。

<table class="table-primary">
<thead>
<tr>
<th>呼称</th>
<th>意味</th>
</tr>
</thead>
<tbody>
<tr>
<td>デジタル化・IT化</td>
<td>アナログ業務をパソコンやインターネット上で処理できるようにし、個別業務の効率化を目指す<br>
例：紙の書類をPDFにする、データ分析にITツールを使う、社内の情報共有にクラウドストレージを使う
</td>
</tr>
<tr>
<td>デジタライゼーション</td>
<td>組織のビジネスモデル全体を一新し、クライアントやパートナーに対してサービスを提供するより良い方法を構築すること（引用：総務省 令和3年版 情報通信白書）<br>
例：クーポンをオンラインでもオフラインでも使えるようにする
</td>
</tr>
<tr>
<td>DX<br>
（デジタルトランスフォーメーション）
</td>
<td>IT技術を活用して新しい価値を創り、競走上の優位性を目指す<br>
例：データ分析結果を用いて新たな製品を開発する
</td>
</tr>
</tbody>
</table>

デジタル化・IT化はデジタイゼーションとも呼ばれ、社内の変革に使われます。対して、社内のみならず社外へのサービス提供方法も含めて変革させるのがデジタライゼーションです。DXはデジタイゼーションとデジタライゼーションを経た段階で、製品開発や今までにないビジネスモデルなど、社会に新しいものを生み出すという点で大きく異なります。

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