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マーケティングに取り組まれている方の中には、消費者インサイトという言葉を聞いたことがあるものの、正直よくわからないという方もいらっしゃることでしょう。
この記事では消費者インサイトの意味や注目される理由、マーケティングへの活用事例をわかりやすく解説していきます。

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Facebookの特徴や企業が活用するメリット・コツを解説

ブランディングやプロモーションを目的に、世界中で多くの企業が利用しているSNS、Facebookについての最新情報やトレンドをご紹介します。

Facebookはブランディングやプロモーションを目的に、多くの企業に利用されています。そのFacebookの基礎知識や他のSNSとは異なる特徴、また企業が活用する際のメリットやビジネスでの活用方法を解説します。

Facebookの特徴や企業が活用するメリット・やり方を解説｜Meltwater

Instagram(インスタグラム)の特徴や使い方を解説

気軽に写真や動画を投稿でき、個人から企業まで広く利用されているInstagramについての最新情報やトレンドについてご紹介します。

Instagramは写真や動画などを楽しめる人気のSNSです。Instagramの特徴や主な機能、使い方から、企業が利用する際のポイントやマーケティングへの活用法を解説します。

Instagramの特徴や使い方、マーケティングに活用するメリットを解説｜Meltwater

TikTokは世界中で若者を中心にユーザーが急増している人気のSNSです。TikTokでの予約投稿のやり方や、閲覧数を増加させるためにおすすめの投稿時間を解説します。

TikTokの予約投稿についてやり方やおすすめの投稿時間を解説｜Meltwater

X(旧Twitter)は世界の中でも特に日本でとても人気のSNSで、幅広い年代に利用されています。Xについての最新情報やトレンドをご紹介します。

X(Twitter)予約投稿の手順を解説

YouTubeの動画にトレンドを取り入れる方法を解説

ユーザーが月に平均28時間もの視聴時間を費やしていると言われているYouTubeの最新情報やトレンドをご紹介します。

人気の動画プラットフォームYouTubeの最新情報やトレンドについてご紹介します。

YouTubeの動画にトレンドを取り入れるメリットや調査方法を解説 | Meltwater

ビジネスの意思決定において、勘や経験に代わる客観的な判断材料となるのがデータ分析の結果です。実際に業務に取り入れる過程では、目的に合った手法を選ぶことが必要です。

本記事では、データ分析の定義や10の手法、活用できるツールを解説します。

データ分析が重要視される理由

データ分析の具体的な10の手法

データ分析に活用できるMeltwaterのツール

まとめ｜データ分析を実施して企業の成長を加速させよう

データ分析とは、収集した過去のデータを統計的に整理し、客観的なインサイト（知見）を導き出すことです。単なる数字の集計に留まらず、データ間の関連性を見つけ出すことで事業課題の根本原因を特定したり、将来の経営予測をしたりすることまでがプロセスに含まれます。

担当者の経験や勘に依存せず、数値という客観的な事実に基づいて現状を正確に把握することが、データ分析の意義です。

▶︎あわせて読みたい：分析と解析の違いとは？メリットや手法をわかりやすく解説

企業がデータ分析を実施する最大の目的は、事業の改善に向けた客観的な意思決定を行うことです。現状を数値で知ることで、論理的な根拠に基づいて次の施策を決定できます。

例えば、売上の記録や顧客の購買履歴などのデータから特定の客層の購入減少が判明すれば、該当の層に向けたキャンペーンを立てるなどの対策が打てます。また、消費者の声を分析することで、新商品の開発や既存サービスの品質向上、さらにはリスク回避にも役立てられます。

近年は、検索エンジンの検索結果に生成AIの回答が要約として表示されるようになりました。AIはWeb上にあるコンテンツから有用なものを選んで、引用しています。AIO（AI最適化）対策として、どのようなキーワードがAIに引用されるのか把握する際にも、データ分析は欠かせません。

データ可視化とは、収集した数値データをグラフやチャート、ヒートマップなどに整理し、一目でデータの概要が分かるようにすることです。データビジュアライゼーションとも呼ばれます。

集計した数値から経営課題を発見するのは時間がかかりますが、データを可視化すると分析がスピーディーになります。専門知識を持たない他部署のメンバーや経営層と分析結果を共有する際にも役立ちます。

時代の変化に合った経営体制やサービス提供が求められることが、データ分析が重要視される要因の一つです。スマートフォンの普及により、個人の嗜好や購買プロセスは多様化しました。顧客一人ひとりのニーズに合わせたサービスを提供するためには、データ分析で各顧客の特徴を押さえておく必要があります。

また、現代はVUCA時代と呼ばれています。VUCA時代とは、変動性（Volatility）、不確実性（Uncertainty）、複雑性（Complexity）、曖昧性（Ambiguity）の頭文字を取った言葉で、将来の予測が困難な現代の社会情勢のことです。急激な環境変化に翻弄されず、精度の高い判断を下すためには、リアルタイムで現状把握や予測ができるデータ分析が求められます。

近年はAIを搭載したデータ分析ツールの普及により、ビッグデータから需要予測や異常検知を自動で行うことが可能になりました。AIツールを用いることで、人間では気づきにくい情報の相関関係を瞬時に特定し、迅速な意思決定ができるようになります。

▶あわせて読みたい：データドリブンとは？メリットや取り組むポイントをわかりやすく解説

データ分析を行うメリットを3つ紹介します。

根拠に基づいた迅速な意思決定ができる

データ分析を行うことで、意思決定をすばやく行うことができます。客観的な分析結果に基づいて施策の改善を続けていけば、成功プロセスのパターンが見えてくるでしょう。

経験や勘といった主観的な意思決定では、業務のノウハウが蓄積されません。労働力人口が減少していくなかで、客観性のある意思決定は社内で共有されやすく、業務の属人化を防ぎます。

▶︎あわせて読みたい：KKD【勘・経験・度胸】とは？意味・デメリット・反対語も解説

データ分析は、顧客満足度を大きく高める役割を担います。顧客の年齢や性別といった属性やWebサイトの閲覧履歴を解析することで、一人ひとりの具体的なニーズを知り、パーソナライズされたサービスを提供できるようになるからです。

実際に、マッキンゼー・アンド・カンパニーの2021年の調査によると、消費者の71%がパーソナライズされた体験を期待していると回答しています。顧客満足度の向上は、企業との長期的な信頼関係の構築を促し、結果としてLTV（顧客生涯価値）の最大化をもたらします。

参照：マッキンゼー・アンド・カンパニー「The value of getting personalization right—or wrong—is multiplying」

▶︎あわせて読みたい：データドリブンマーケティングとは？実行の手順や成功に導くポイントを解説

ビジネスチャンスの発見につながる

データ分析を行えば、ビジネスチャンスを発見しやすくなります。社内外のビッグデータを掛け合わせて可視化することで、市場の空白地帯や、消費者の潜在ニーズを見つけ出せるからです。

消費者は購入前に、商品を比較検討する傾向があります。自社の独自性を生み出すことで、価格競争から逃れることができるでしょう。

▶︎あわせて読みたい：データドリブン経営とは？取り組むメリットや進め方、成功事例を解説

データ分析は、目的によって主に4つに分類されます。それぞれの分析手法の特徴と具体的な活用例を解説します。

記述的分析（Descriptive Analytics）

「過去に何が起きたか」を分析する手法です。売上の推移やWebサイトのアクセス数などの分析が該当し、現状を把握するためにも活用されます。

診断的分析（Diagnostic Analytics）

「なぜこのデータ結果になったのか」を分析する手法です。複数の数値を比較し、結果の背後にある相関関係を洗い出します。例えば、ECサイトの売上が落ちた原因を、年代別の購入率やページごとの離脱率などから考察します。

予測的分析（Predictive Analytics）

過去のデータパターンをもとに「将来何が起きるか」を分析する手法です。売上と天候の関係から売上が伸びる天候を分析し、来月の需要を予測するのがユースケースです。現在は機械学習を搭載したAIツールの普及が進み、精度の高い未来予測が可能になりました。

処方的分析（Prescriptive Analytics）

予測結果を踏まえて「目的達成のためにどう行動すべきか」を分析する手法です。需要予測結果から、来月の発注量を割り出すのが一例です。

AIを活用すれば、複数のシナリオから最善の行動計画を自動で導き出してくれます。具体例として、地図アプリのルート最適化が代表的です。渋滞予測に基づき、最も早く到着する迂回ルートが提示されます。そのほか、顧客ごとに購入確率の高い商品を自動提案するパーソナライズ施策などでも重宝されます。

続いてデータ分析の実行手順について、6つのステップに分けてご紹介します。

データ分析を行うには、目的の設定が欠かせません。例えば「売上が伸びない」という経営課題から、「顧客ニーズを探るため」といった目的が設定できます。何のためにデータ分析を行うのかが明確になると、どのようなデータを集めるかが定まってきます。「来月中に30代の顧客ニーズを把握する」など時間を軸にした目標を設定すると、行動に移しやすくなるでしょう。

目的と目標が決まったら、要因の仮説を立てましょう。仮説を設定すると検証項目が絞られ、作業に明確な指針ができます。以下のように、仮説から分析するデータを絞り込みます。

データ分析とは？役立つツール・具体的な10の手法・基本の手順を解説

SNS運用をしているものの、海外展開やインバウンド集客で成果が出ないことはないでしょうか。海外ユーザーを対象とする場合は、対象国で使われているSNSを知る必要があります。

本記事では、日本と世界のSNS利用者数ランキングや年代別の利用動向、主要国別の人気プラットフォームを解説します。Meltwaterの独自レポート「Digital 2026: グローバル・デジタルレポート」や各社の公式データを基に、日本と世界のリアルな実態をまとめました。

自社のターゲット層に最適な媒体を見極め、費用対効果の高いグローバルなデジタル戦略を構築しましょう。

日本と世界のSNS利用者数ランキング

日本で利用者数が多い主要SNSの特徴

日本で利用者数が急成長中のSNS

海外で人気だが日本国内ではマイナーなSNS

まとめ｜グローバルな動向をつかみ最適なSNSを選択しよう

Meltwaterの2025年10月時点の調査によると、世界のSNS利用者数は56億6,000万人に達しました。日本のSNS利用者数も9,900万人規模まで拡大し、国内外の双方で増加傾向が続いています。

デジタルマーケティング戦略で成果を出すには、各SNSの利用者数やユーザー層への理解を深め、自社のターゲット層と各SNSの利用者層が合致するかを見極める必要があります。

▶︎あわせて読みたい：SNSマーケティングとは？代表的な5つの手法や進め方・成功事例を解説

国内外でのSNS月間アクティブユーザー数（MAU）ランキングを見ていきましょう。

日本国内の月間アクティブユーザー数上位10のSNSは以下の通りです。

<table class="table-primary">
<thead>
<tr>
<th>順位</th>
<th>日本で利用されているSNS</th>
<th>国内月間ユーザー数</th>
</tr>
</thead>
<tbody>
<tr>
<td>1位</td>
<td>LINE</td>
<td>9,800万人（2025年3月末時点）*1</td>
</tr>
<tr>
<td>2位</td>
<td>YouTube</td>
<td>7,370万人（2024年5月時点）*2</td>
</tr>
<tr>
<td>3位</td>
<td>X（Twitter）</td>
<td>6,800万人（2025年7月時点）*3</td>
</tr>
<tr>
<td>4位</td>
<td>Instagram</td>
<td>6,600万人（2023年時点）*4</td>
</tr>
<tr>
<td>5位</td>
<td>TikTok</td>
<td>4,200万人（2025年11月時点）*5</td>
</tr>
<tr>
<td>6位</td>
<td>Facebook</td>
<td>2,600万人（2019年7月時点）*6</td>
</tr>
<tr>
<td>7位</td>
<td>Pinterest</td>
<td>1,280万人（2025年3月時点）*7</td>
</tr>
<tr>
<td>8位</td>
<td>Threads</td>
<td>1,230万人（2025年8月時点）*8</td>
</tr>
<tr>
<td>9位</td>
<td>BeReal</td>
<td>500万人（2025年5月時点）*9</td>
</tr>
<tr>
<td>10位</td>
<td>LinkedIn</td>
<td>400万人（2025年8月時点）*10</td>
</tr>
</tbody>
</table>

1 LINEヤフー株式会社「LINEヤフー 媒体資料」
2 Think with Google「好きと​出会える​ YouTube は、​深掘り、​行動に​つながる場所へ​ —— ショート動画と​テレビ視聴が​成長を​牽引」

*3 Web担当者Forum「XのAI「Grok」が進化！ 日本法人社長が教える「インサイト発見」の“超実践ワザ”」

*5 TikTok「TikTok、日本の月間アクティブユーザー数が4,200万を突破！」

*6 CNET Japan「フェイスブック ジャパン長谷川代表が語る「退任の真意」--独占ロングインタビュー」

*7 EVOLUTiON「セレンディピティと“発見”をもたらす。Pinterest×CARTAが描く新時代の顧客接点」

*8 コマースピック「ヴァリューズが2025年最新SNSユーザー数調査結果を発表 - Threadsが222%成長、LINEが7,080万人で首位」

*9 PR TIMES「BeReal初のセミナーを開催「BeReal. Time Z世代の「今」を動かす、2分間の感情設計。」

*10 Linkedin「速報！2025年4-6月でLinkedInメンバー数が最も増えた国と日本の今後を考える」

国内ではLINEが全世代の連絡インフラとして定着し、圧倒的な首位を獲得しています。また、XやInstagramも利用者が増えています。動画共有系ではYouTubeがトップで、TikTokも若年層を中心に利用が拡大されています。

グローバル市場における月間アクティブユーザー数上位10のSNSは、2025年10月時点での調査では以下の通りです。

<table class="table-secondary">
<thead>
<tr>
<th>順位</th>
<th>世界で利用されているSNS</th>
<th>世界の月間ユーザー数<br>
（2025年10月時点）
</th>
</tr>
</thead>
<tbody>
<tr>
<td>1位</td>
<td>Facebook</td>
<td>30億7,000万人</td>
</tr>
<tr>
<td>2位</td>
<td>Instagram<br>
WhatsApp
</td>
<td>30億人<br>
30億人
</td>
</tr>
<tr>
<td>4位</td>
<td>YouTube</td>
<td>25億8,000万人</td>
</tr>
<tr>
<td>5位</td>
<td>TikTok</td>
<td>19億9,000万人</td>
</tr>
<tr>
<td>6位</td>
<td>WeChat</td>
<td>14億1,000万人</td>
</tr>
<tr>
<td>7位</td>
<td>Telegram</td>
<td>10億</td>
</tr>
<tr>
<td>8位</td>
<td>Messenger</td>
<td>9億4200万</td>
</tr>
<tr>
<td>9位</td>
<td>Snapchat</td>
<td>9億3,200万人</td>
</tr>
<tr>
<td>10位</td>
<td>Reddit</td>
<td>7億6,500万人</td>
</tr>
</tbody>
</table>

参照：Meltwater「Digital 2026: グローバル・デジタルレポート」P. 417

世界市場では、FacebookやInstagram、WhatsAppなどMeta社系列のサービスが圧倒的なシェアを占めています。WhatsAppとTelegramは、チャットやビデオ通話を使ったコミュニケーション型のSNSです。また、中国で浸透しているWeChatや、欧米で根強い人気を誇るRedditなども上位にランクインしています。

日本と世界では、普及しているSNSが異なります。

<table class="table-primary alternate-color">
<thead>
<tr>
<th>順位</th>
<th>日本のSNS</th>
<th>国内月間ユーザー数</th>
<th>世界のSNS</th>
<th>世界月間ユーザー数*10</th>
</tr>
</thead>
<tbody>
<tr>
<td>1位</td>
<td>LINE</td>
<td>9,800万人*1</td>
<td>Facebook</td>
<td>30億7,000万人</td>
</tr>
<tr>
<td>2位</td>
<td>YouTube</td>
<td>7,370万人*2</td>
<td>Instagram / WhatsApp</td>
<td>各30億人</td>
</tr>
<tr>
<td>4位</td>
<td>Instagram</td>
<td>6,600万人*4</td>
<td>YouTube</td>
<td>25億8,000万人</td>
</tr>
<tr>
<td>5位</td>
<td>TikTok</td>
<td>4,200万人*5</td>
<td>TikTok</td>
<td>19億9,000万人</td>
</tr>
<tr>
<td>6位</td>
<td>Facebook</td>
<td>2,600万人*6</td>
<td>WeChat</td>
<td>14億1,000万人</td>
</tr>
<tr>
<td>7位</td>
<td>Pinterest</td>
<td>1,280万人*7</td>
<td>Telegram</td>
<td>10億人</td>
</tr>
<tr>
<td>8位</td>
<td>Threads</td>
<td>1,230万人*8</td>
<td>Messenger</td>
<td>9億4200万</td>
</tr>
<tr>
<td>9位</td>
<td>BeReal</td>
<td>500万人*9</td>
<td>Snapchat</td>
<td>9億3,200万人</td>
</tr>
<tr>
<td>10位</td>
<td>LinkedIn</td>
<td>400万人*10 </td>
<td>Reddit</td>
<td>7億6,500万人</td>
</tr>
</tbody>
</table>

*9 PR TIMES「BeReal初のセミナーを開催「BeReal. Time Z世代の「今」を動かす、2分間の感情設計。」」

*11 Meltwater「Digital 2026: グローバル・デジタルレポート」

日本で圧倒的なシェアを持つLINEは、世界ランキングでは上位に入っておらず、主に日本国内向けに特化されたSNSであることが分かります。また、X（Twitter）の日本国内のユーザー数は、世界と比較して利用率が高いのも特徴です。反対に世界トップのFacebookは日本国内では利用率が低いです。

総務省の調査データによると、国内の年代別SNS利用率は以下のようになりました。

参照：総務省「令和3年通信利用動向調査の結果」

令和3年（2021年）では20代が93.2%で最も高く、次いで10代が90.7%、30代が89.5%となっています。13歳以上は全世代で前年より利用率が上がっていることが分かります。特に60代と70代の伸び率が顕著です。

世界の年代別利用率は65歳以上で90%弱となるものの、16〜64歳は95%以上を占めています。国内外ともにSNSは全世代で定着しているといえます。

日本で多くのユーザー数を抱えるSNSの特徴を解説します。

参照：Meltwater「Digital 2026: グローバル・デジタルレポート」

　　　総務省「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」

LINEはチャットをメインとし、動画投稿やニュースの閲覧などもできるコミュニケーション型のSNSです。

　▶日本の月間アクティブユーザー数：9,800万人（2025年3月末時点）/日本第1位

　　利用者の年齢層：10～60代の各世代で90％以上

　▶世界の月間アクティブユーザー数：1億9,400万人（2024年1月末時点）

　　主な利用国：日本、台湾、タイ

LINEは日本国内でのみ利用可能と思われがちですが、東南アジアでも利用できる国があります。LINEが海外に広まったのは、LINEスタンプが要因の一つとされています。国内では最もお気に入りのSNSとしてLINEを挙げる日本のユーザーの割合は43.2%のトップで、2位のXの14.0%を大きく離しました。世界的に見ると利用できる国は限られていますが、LINEは日本では生活に欠かせない存在といえるでしょう。

2026年｜日本と世界のSNS利用者数ランキングと国別人気SNSを解説

2030年、消費者はどのような購買行動をとるのでしょうか。AIの急速な発展や価値観の多様化などを背景に、人々の消費行動は年齢や性別の枠組みを超えたものになっていくかもしれません。

本記事では、マーケターが知っておくべき2030年の消費者行動について解説します。

2030年に予測される世界の消費者行動3つ

2030年の日本の消費者行動はどう変化する？

これからのマーケティングに求められる3つの視点

まとめ｜2030年、選ばれるブランドであるために

テクノロジーの発展は利便性と効率を大きく飛躍させました。その一方で、新たな価値観が芽生え、従来当たり前にあったテクノロジーが役割を終えようとするという変化もあります。ここでは、2030年に向けてビジネスの前提を塗り替える、注目すべき世界の3大トレンドを解説します。


参考：2026年：グローバル消費者トレンド予測 | ミンテルジャパン

アルゴリズム疲れから消費者が主体性を取り戻す

アルゴリズムとは、問題を解決するための手順や計算方法のことです。オンライン上のユーザーの行動履歴から興味を分析し、おすすめの商品や広告などを表示する仕組みも、アルゴリズムが働いています。

近年ではこのアルゴリズムに息苦しさを感じる「アルゴリズム疲れ」が少なくありません。ECサイトやSNS、動画配信サービス、ニュースサイトなどで「おすすめ」が自動で提示されるのは便利な一方、「同じようなものを何度も見せられている」「機械にコントロールされたくない」といった意識も高まっています。

2030年に向けては、アルゴリズムを排除した、選択の自由を取り戻そうとする動きが顕著になると考えられます。そのため、企業は精度の高いアルゴリズムよりも、消費者の「偶然の出会い」や「発見の喜び」「探索の楽しさ」といった余白を提供する設計が求められるでしょう。

人とのつながりへの渇望が高まる

あらゆるサービスがインターネットで完結し、生活が便利になりました。買い物もセルフレジを使えば人を介さなくて済みます。その一方、人との交流が希薄になったと感じる人が増加しているとも言われています。

2030年のマーケットで消費者が求めるものは、人とのつながりかもしれません。人とのつながりは仕事へのやる気を高め、生産性を上げるという調査結果もあります。企業は消費者に対するサービスだけでなく、社内においても交流しやすい環境作りが求められるでしょう。

従来のマーケティングでは、Z世代、ミレニアル世代、シニア層といった世代に分けたターゲティングが使用されてきました。しかし、2030年に向けて「世代」という枠組みはなくなっていくと考えられます。理由は、ライフスタイルの多様化やSNS・動画プラットフォームの発展によって、異なる年齢層でも共通の趣味や価値観を持つ人たちが交流しやすくなったためです。

2030年は、世代ごとのステレオタイプに沿ったマーケティング戦略が通用しない時代になるかもしれません。

2030年の消費者行動は多様化し、特に「好きなものをとことん追及する消費スタイル」が中心となっていくことが予想されます。　

こだわりを追求するようになる

2030年には個々のこだわりを深める動きが、さらに顕著になっていくでしょう。

矢野経済研究所が推計した「オタク」主要17分野の過去の市場規模を見ると、ゲームや鉄道模型などを含むオタク市場規模は、2021～2025年度の5年間で全体的に右肩上がりになっています。

また、消費者庁の「消費生活の未来に関する調査報告書」では、市場に欲しいものがない場合に3Dプリンターや3Dスキャナーなどのデジタルファブリケーションを使って消費者自ら製作するカスタマイズ製品が、今後は増えると予想されています。

「推し活」は、もはや一過性のブームではなく、ライフスタイルとして一種の消費カテゴリーになりつつあります。アイドルやアーティストだけでなく、アニメキャラクター、スポーツ選手、VTuberまで、推しの対象は拡大し続けています。

株式会社CDGと株式会社Oshicocoの調査によると、2024年時点の推し活人口は1,384万人で前年比250万人の増加に達しました。市場規模は約3.5兆円に上ります。また、日経読者調査（2025年3月）によると、インフレで生活費が上昇しても推し活にかける金額は維持すると答えた人は8割を超えたとのことです。

こうした規模や定着度を踏まえると、推し活が急激に縮小することは考えにくく、2030年に向けても一定の盛り上がりが継続することが予想されます。

関連記事：バレンタイン市場を席巻する推し活マーケティング・企業事例を完全解説

2030年の消費トレンドを踏まえると、これからのマーケティングには消費者の主体性や感情、コミュニティによるつながりを前提にした設計が必要と言えます。ここでは、マーケターに求められる3つの視点をご紹介します。

1. 「レコメンドを増やす」から「偶然を設計する」が重要に

AIによる高度なレコメンドはこれからも続くと見られますが、消費者は単に効率的な作業を求めているわけではありません。思いがけない発見や自分で見つけたという達成感も、強い満足感や記憶につながります。2030年のマーケティングでは、偶然性をどう演出するかが重要になります。

具体的には、イベントやコミュニティ、ポップアップ店舗の出店など、ユーザーとオフラインでのタッチポイント（顧客接点）を増やすと、発見の楽しさが生まれます。

2. コミュニティ作りが求められる

国内での推し活が盛んなことからも、これからのマーケティングは、商品を売ることと同じくらい、ファンが集まり、交流する場を創出することが重要になります。コミュニティで他者とつながることで企業やブランドに対する信頼感を高め、結果的に強固な顧客ロイヤルティを育みます。

メンバーシップ制を作ってお得な情報を届けたり、SNSでライブ配信したり、イベントへ招待したりするなど、コミュニティならではの特別感を作ると効果的です。マーケターは短期的な売上向上から、長期的な関係価値の創出へと視点を転換していく必要があるでしょう。

3. 興味・関心を軸にターゲットを再定義する

2030年の市場では、年齢・性別・年収といった属性だけでターゲットを定義する方法は通用しなくなっているでしょう。近年は、価値観やライフスタイルが多様化しており、同年代でも消費行動は大きく異なります。

そこで重要になるのが、ターゲット層の年齢ではなく、「興味・関心があるもの」を基準にターゲット層を再定義することです。今後はこだわりを追求する人が増えると予測されます。専門性の高いコンテンツの提供や、知識をより深められるグッズの販売などにより、マーケティングの精度を高めることができるでしょう。

2030年の消費トレンドを一言で表すなら、「人間らしさが再評価される時代」だと言えるでしょう。アルゴリズムによるレコメンドから「偶然の出会い」へ、年齢・属性から「自分らしさ」へ、そして単なる消費から「コミュニティへの関与」へ移り変わることが予測されます。

今後も選ばれるブランドであるために、マーケターには人とのつながりや熱量をいかに提供するかという視点が欠かせません。今こそ、従来のマーケティング手法を見直し、消費者とのつながりを再構築してみてはいかがでしょうか。

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