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SNSマーケティングの代表的な手法や進め方・成功事例を解説

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Meltwater MCPとは？基礎知識や活用方法をわかりやすく解説

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Meltwater MCPとは、ニュースやSNSの最新データをChatGPTやClaudeで直接使えるようにする連携機能です。基礎知識から活用方法までわかりやすく解説します。

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カスタマージャーニーとは？マップの作り方や具体例を解説

顧客が商品やサービスを認知し、購入に至るまでの一連のプロセスであるカスタマージャーニーについて解説する記事を集めました。

顧客体験を向上させるための分析と最適化手法を紹介。各タッチポイントでのエンゲージメントを強化。

カスタマージャーニーを最適化する方法 | Meltwater

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競合他社の動向を把握し、市場で優位に立つ。データドリブンな戦略立案のためのツールと手法を紹介。

競合分析と市場インサイト活用法 | Meltwater

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デジタルマーケティング＆PRツール特集 | Meltwater

生成AIによる検索最適化の新時代へ。GEO戦略でコンテンツの可視性を高める方法を詳しく解説。

生成エンジン最適化（GEO）とは？AI時代のSEO戦略 | Meltwater

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マーケティングに取り組まれている方の中には、消費者インサイトという言葉を聞いたことがあるものの、正直よくわからないという方もいらっしゃることでしょう。
この記事では消費者インサイトの意味や注目される理由、マーケティングへの活用事例をわかりやすく解説していきます。

消費者インサイトとは？事例や調査方法、活用のポイントを解説

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PR＆マーケティングのプロフェッショナル必見！最新のメディアモニタリング、SNS分析/ソーシャルリスニング、インフルエンサーマーケティング情報をお届けします。

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Facebookの特徴や企業が活用するメリット・コツを解説

ブランディングやプロモーションを目的に、世界中で多くの企業が利用しているSNS、Facebookについての最新情報やトレンドをご紹介します。

Facebookはブランディングやプロモーションを目的に、多くの企業に利用されています。そのFacebookの基礎知識や他のSNSとは異なる特徴、また企業が活用する際のメリットやビジネスでの活用方法を解説します。

Facebookの特徴や企業が活用するメリット・やり方を解説｜Meltwater

Instagram(インスタグラム)の特徴や使い方を解説

気軽に写真や動画を投稿でき、個人から企業まで広く利用されているInstagramについての最新情報やトレンドについてご紹介します。

Instagramは写真や動画などを楽しめる人気のSNSです。Instagramの特徴や主な機能、使い方から、企業が利用する際のポイントやマーケティングへの活用法を解説します。

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TikTokは世界中で若者を中心にユーザーが急増している人気のSNSです。TikTokでの予約投稿のやり方や、閲覧数を増加させるためにおすすめの投稿時間を解説します。

TikTokの予約投稿についてやり方やおすすめの投稿時間を解説｜Meltwater

X(旧Twitter)は世界の中でも特に日本でとても人気のSNSで、幅広い年代に利用されています。Xについての最新情報やトレンドをご紹介します。

X(Twitter)予約投稿の手順を解説

YouTubeの動画にトレンドを取り入れる方法を解説

ユーザーが月に平均28時間もの視聴時間を費やしていると言われているYouTubeの最新情報やトレンドをご紹介します。

人気の動画プラットフォームYouTubeの最新情報やトレンドについてご紹介します。

YouTubeの動画にトレンドを取り入れるメリットや調査方法を解説 | Meltwater

SNSの運用ルールを明文化したいと考えているものの、何から始めればよいか分からないという企業担当者の方も多いのではないでしょうか。

この記事では、企業のSNS運用に欠かせないSNSガイドラインの概要から、作成に必要な10項目、具体的な作成ステップまでを解説します。

実際にソフトバンクやコカ・コーラ、シャープなどの大手企業が公開しているガイドライン事例も紹介します。

企業がSNSガイドラインを持つべき3つの理由

SNSガイドライン作成に必須の10項目

まとめ｜SNSガイドラインで企業SNSを適切に運用しよう

SNSガイドラインとは、企業がソーシャルメディアを運用する際に従うべき明確なルールや指針のことです。

企業のSNS運用ルールを明文化すれば、情報漏洩やブランドイメージ毀損のリスクを軽減することが可能です。また、担当者が変わっても一貫した対応ができるようになります。

なお、SNSガイドラインは「社外向け」と「社内向け」の2種類があります。

SNSポリシー（ソーシャルメディアポリシー）は、企業がSNS上でどのような姿勢をもってコミュニケーションを取るかを示す基本方針です。

SNSポリシーでは「私たちは顧客との対話を大切にします」、「投稿には必ず24時間以内に反応します」というような企業の基本姿勢を表明します。

具体的なルールというより、SNS運用の方向性を示す内容が中心となるため、やや抽象的な表現になることが一般的です。

【社外向け】コミュニティガイドライン

コミュニティガイドラインは、企業のSNSアカウントに集まるユーザーに向けた具体的な行動規範です。誹謗中傷やスパムなどの禁止行為を明確化したり、違反時の対応方針や削除基準などを定めたりします。

コミュニティガイドラインを定めておくことで、問題が発生した際にも、担当者個人の判断に頼らず、企業として毅然と対応でき、トラブルの拡大を未然に防ぐことができるでしょう。

SNSガイドライン（ソーシャルメディアガイドライン）は、企業のSNS運用における危機管理の要となるルールです。炎上時やクレーム発生時の対処方法から日常的な投稿の心構えまで、起こりうるすべての事態に対応できるよう詳細に規定します。

企業がSNSを戦略的に活用するためには、このような具体的な指針が不可欠です。

SNSガイドラインが必要な理由として以下の3つが挙げられます。

炎上などのトラブルを防ぎ、発生時には迅速に対処する

SNSガイドラインが必要な1つ目の理由は、リスク管理を徹底し、企業の評判を守るためです。SNSでは情報が瞬時に拡散するため、不適切な投稿は大きな炎上につながりかねません。

事前にガイドラインで、問題発生時の対応フローや投稿の削除基準などを明確にしておけば、トラブル発生時にも落ち着いて対処できます。

また予防策として、投稿前チェックリストやNGワード集を作成することも効果的です。これらの準備により、トラブルが発生するリスクを低減できます。


▶︎あわせて読みたい：企業のためのSNS炎上対策を解説

SNSガイドラインが必要な2つ目の理由は、運用業務が特定の個人に依存する「属人化」を防ぐためです。属人化とは、業務内容や判断基準を一部の担当者しか把握していない状態を指します。

SNS運用が属人化すると、その担当者にしか判断できない状況が頻繁に発生し、組織として管理が困難になります。また、担当者一人に投稿内容を決定させていると、「反応が気になる」、「常に投稿内容を考えてしまう」といったSNS中毒に近い精神的な負担を強いることにもなりかねません。

ガイドラインを作成することで、投稿ルールや判断基準が明文化され、誰でも同じ対応ができるようになります。

企業がSNSガイドラインを持つべき理由の3つ目は、投稿の質を一定に保つためです。ガイドラインがない場合、担当者それぞれの感覚で投稿を作成するため、内容や見た目にバラつきが生じます。

トーンやテイストについて細かなルールを設定しておけば、企業として一貫性のある投稿ができます。継続して質の高い投稿をすれば、フォロワーの信頼を獲得し、結果として企業のブランド価値向上につながるでしょう。ガイドラインは単なる内部ルールではなく、企業のブランディング戦略のためにも重要なものであるといえます。

SNSガイドラインを作成する際に盛り込むべき項目は以下のとおりです。

自社関連の情報発信に関するルール

投稿に対する個人の責任の明確化

悪質なソフトウェアやツールの制限

SNS運用ガイドラインの土台となるのが基本方針・行動原則です。この項目には、運用体制や担当者の役割分担を記載するのが一般的です。また、「顧客との対話を最優先する」、「正確な情報提供に努める」といった行動指針を定めることで、担当者は判断に迷うことがなくなるでしょう。

重要なのは、時代の変化に応じて内容を更新し続けることです。SNSの進化は早く、昨年有効だった手法が今年は時代遅れになることもあります。定期的な見直しを義務付けることで、ガイドラインの有効性を保つことができます。

機密情報の保護は、企業存続に関わる重要項目であり、明確な基準設定が不可欠です。SNSでの情報漏洩は瞬時に拡散し、取り返しのつかない損害をもたらします。新商品の開発情報が競合他社に知られれば市場優位性を失い、顧客の個人情報が流出すれば信用は崩壊し、法的責任も問われます。

ガイドラインでは、個人情報のダブルチェックや不明時の対応フローなどの手順を定めることが重要です。写真の背景に写り込む書類やPC画面にも注意を払うよう明記しましょう。

3. 著作権など第三者の権利保護

ガイドラインには、素材を使用する際の権利確認方法や判断が難しい場合の相談フローなどを記載するとよいでしょう。権利侵害は「知らなかった」では済まされないため、慎重すぎるくらいの対応が必要です。

競合他社や個人に対する誹謗中傷は企業の品格を損なう行為であり、いかなる形でも許されません。SNS担当者の個人的感情による他社の批判は、企業全体の姿勢として受け取られます。

建設的な議論と攻撃的批判の境界は微妙ですが、相手を傷つける意図のある発言は全て禁止します。ガイドラインでは誹謗中傷の具体例を列挙しましょう。

5. 誠実で正確な情報発信の徹底

誠実で正確な情報発信は、顧客との信頼関係構築の基盤となります。嘘や誤解を招く情報を発信すれば、長年をかけて築いたブランドイメージは一瞬で崩壊してしまうからです。

企業担当者必見！SNSガイドラインとは？作成の6ステップを解説

＜本記事は2025年1月にMarkeZineに掲載されました＞

生活者の消費スタイルの多様化が進む現在、ニーズを正しく把握しコミュニケーションを設計するためには市場調査は避けて通れない。では、複雑な消費活動を分析するために、企業はどのように調査を進めれば良いのだろうか。ニッセイ基礎研究所 生活研究部 准主任研究員の小口裕氏が、現在の市場動向や、ニーズが多様化するそもそもの要因、調査を行う際に意識すべきポイントなどを解説し、効果的な市場調査を行うコツを明らかにした。

2024年の消費は少しずつ回復の兆し

なぜ消費ニーズが多様化するのか？

消費行動の因子分析からわかった四つのパターン

消費プロセス全体で多様化が起こっている

調査の肝は「目的」をしっかり定めること

調査で意識すべき四つの“みる”とは？

MarkeZine編集部（以下、MZ）：まずは2024年現在までの消費動向がどのようなどのような状況にあるのかを教えていただけますか。

小口：まずマクロの視点から見ていきます。2024年に入り、コロナ禍で大きく低下した消費は少しずつ回復の兆しが見られるようになりました。これは良い傾向だと言えます。

図1．総務省 総消費動向指数の名目値・実質値の変化（2020年の年間平均＝100としている）

MZ：2025年以降はどのように変化していくと予測されていますか。

小口：広い視点で見た時に二つの点に注目したいと思います。一つは賃上げです。2024年春闘の最終回答集計結果を見ると、賃上げ率は5.10％となっています。これは実に30年以上ぶりの高い数字です。この効果はまず、賞与に少しずつ現れている状況ですが、2024年の冬以降に給与にも広く反映されていくと思われます。

もう一つは為替についてです。2024年の前半は物価高の要因にもなっていた円安傾向が続いていましたが、最近（2024年10月時点）ではやや円高に振れつつあります。今後の国内外の政治や経済の情勢次第ではありますが、この状況は少しずつ落ち着いていくという見方もあります。

このような要因もあり、今後は消費も少しずつポジティブな方向へ変化していくと期待しています。

MZ：近年、消費者ニーズの多様化が進んでいると言われていますが、その要因はどのようにお考えですか。

小口：消費者ニーズの多様化には様々な要因が複合的に影響していると思いますが、その中でも生活者の世帯収入と生活時間に多少の余裕が出たことが背景としてあるでしょう。厚生労働省の統計によれば、子育てを理由に離職する女性は減少傾向にあるため、キャリアを中断せずに働き続けられる人が増えています。また、全体として共働き世帯が増えていることもあり、都市部を中心に世帯の収入も増加傾向が見られます。

加えて、厚生労働省の統計によれば、テレワークなどの多様な働き方を始めとする「働き方改革」が推進されたことにともない、月間の労働時間は以前と比べて減少傾向にあります。多少の揺り戻しはあるかもしれませんが、現在でも都市部を中心にハイブリッドワークを実施している企業も多く、そのまま一定のバランスを保持しながら定着していくとも考えられます。

物価高にともなう生活コストの増加もあり、消費を加速させる上では十分とは言えないかもしれませんが、このような可処分時間や経済的な多少の余裕が消費の多様化を後押ししている面もあるのでしょう。

もう一つ注目したい点が「スマートフォン利用年齢層の拡大」です。総務省の調査によれば、スマホの保有率は10代～60代で9割前後、70代で約6割、80代でも3割程度となっています。同様に、SNSの利用状況を見ると、70代では5割弱、80歳以上では2割弱という結果になっており、70代でも約半数がSNSを利用しています。

図2．年齢階層別モバイル端末・スマートフォンの保有状況。総務省「令和5年通信利用動向調査」より

図3．年齢階層別インターネット・SNS利用率。総務省「令和5年通信利用動向調査」より

小口：このデータを見ると、より広い世代が企業のSNSマーケティングの受容者になる可能性があり、それにともなう消費支出を行う可能性を秘めているとも言えます。今やスマートフォンやSNSはマーケティングの入り口として不可欠なツールですが、このような利用者の年代的な広がりも消費を広い視点で見た時に、多様化を生み出す要因の一つになっていると言えるのではないでしょうか。

MZ：スマホやSNSの普及が消費者ニーズの多様化とどのように関わっているのでしょうか。

小口：先述の通り、SNSやスマートフォンの普及が、消費プロセス全体での多様化を引き起こす要因の一つであることは確かでしょう。しかし、それ以外にも多様な要因が消費の多様化を後押ししている可能性があります。図4は、消費プロセスを図式化したものです。

図 4．消費者の情報処理・購買行動プロセスにおける多様性の要因（小口氏作成）

小口：消費者の購買行動の仕組みを考えると、消費者は広告などの外部からの刺激を受けてその刺激に注目し、理解して、その内容を記憶にとどめようとします。そして何か別のできごとがきっかけで記憶から再生して、その時のことを思い出し、その印象が目的にかなうものであれば商品を購入。そして、その商品の使用体験が優れたものであると感じれば、SNSに商品の感想をアップすることもあります。そして使用後にその商品を最終的に処分するか、フリマアプリなどのCtoCのチャネル、または中古品店で売る、というプロセスをたどると言われています。

スマートフォンの普及により、この消費プロセス全体で多様化が進んでいると考えることができそうです。具体的には、SNS利用が60代・70代に広がることで「多様なメディアを利用する層」は拡大していると言えます。そしてそれに合わせて多様なバックグラウンドを持つ消費者がSNS空間に流入し、情報探索行動全体も多様化しています。

加えて、サブスクリプションといった従来の売り切り型とは異なる販売形態の普及による選択・購買の多様化や、女性の社会進出や働き方などの社会の変化によって求められる商品・サービスへのニーズの変化も消費の多様化を後押ししている側面がありそうです。それらの要因が複雑に絡み合いながら消費プロセス全体に影響を及ぼしていくことが「ニーズの多様化」の背景にあるように思います。このように見ていくと「多様化しない」と考えることのほうが逆に無理があるようにも思えます。

そうなると当然のことながら、多様化する消費者の動機や行動、そして現状や傾向を捉えるためのリサーチが重要です。しっかりとした消費者調査を行い、多様化の実態や要因を押さえることが、商品開発やマーケティングの機会発見、そのリスクの低減につながります。

MZ：多様化する消費ニーズを見ていく中で、顕著な特徴はありますか。

小口：当社では、2023年に自社で実施した「生活に関する調査」で聴収した日常的な消費行動における意識に関するアンケート結果について、その意識の背景にある要因（因子）を探るために分析を行いました。その結果、「慎重消費」「所有より利用」「提示的消費」「C2C消費」という四つの因子の存在が見えてきました。

一つ目の「慎重消費」は、収入は安定しているものの生活コストの増加に直面しており、家計管理を意識して、限られたお金の中で良いものの消費を探る傾向を示す因子です。レビューを丁寧に読み込んだり、SNS経由で情報を取得したりしながら買うべき商品を選別する傾向があり、世代としては40代女性や60代以上の男女でやや多く見られます。

二つ目の「所有より利用」は、シェアリングエコノミーに代表されるように所有に執着せず、「利用やシェアでトータルライフコストを減らそう」と考える傾向を示す因子です。定額制のサブスクをよく利用するなど、持続可能なライフスタイルを志向する20～30代の方々で顕著でした。

三つ目の「提示的消費」は、自分のこだわりの商品を購入したいという欲に関わる因子です。プレミアムな商品をSNSに上げたいと考える20代や、趣味性や質の高い服などのブランド品にこだわる70代以上の方々や20代の一部で特徴的に見られました。

四つ目の「C2C消費」は、コストパフォーマンスを重視する傾向を示す因子です。環境意識が高くリサイクルに対しても関心があるため、フリマアプリなどで不用品を売買することでコストを抑えて新しい商品を購入する傾向があり、年代では30代を中心にした層に特に多く見られました。

これらの因子は2023年時点のものなので、今後変化が見られるかもしれません。とはいえ、性別・年代だけでは説明できない消費者のニーズの多様化を示す一例として挙げられるでしょう。このように、商品開発やマーケティング・ターゲットについて、性別や年代だけでは説明できない消費者のサイコグラフィック（心理的）の多様な要因を抑える上でも、消費者調査はなくてはならない存在であると言えるのではないでしょうか。

MZ：企業がマーケティング活動を行う上でこれらの傾向と消費者イメージを知っているだけでも打ち手が見つかりやすくなりますね。とはいえ、消費者像やニーズを正確に把握することは容易ではありません。普段、小口様が調査を行う際に意識しているポイントがあれば教えてください。

小口：調査にとって特に重要なことは目的をしっかりと設定することと、そのための仮説の立案だと考えています。調査を目的があいまいなまま実施してそこから見えてきたものを探るというより、目的に照らして事前に知りたいことの仮説を立て、その仮説の立証に向けて調査を実施するようなイメージです。

消費者ニーズを捉えるための調査として理想的な流れは、比喩としては少し話が飛んでしまうかもしれませんが、「弓を引き、的を射抜く」という弓道のイメージに近いように思います。何のための調査か、射るべき的（まと）＝目的を確認することや、そのための射法（仮説）を自分に問いかける。そして視座と視点を決める、すなわち「構えをとる」ことは調査においても重要だと感じます。さらに、矢を放った後で、「その結果を見る→結果から仮説を評価する→その評価に基づき目的に対して結論を出す」という一連の流れも同様です。

このように、初動で「調査の目的」がしっかりと定まっていないと結論がぼやけたものになりがちで、あまり良い調査にならない可能性があります。一般的な調査、特にマーケティング・リサーチの実施目的を四つの象限にわけて考えてみたのが図5です。

図5．調査目的の四つの象限。計画段階・実行段階における「知る」と「決める」

小口：調査の目的が「現状やその要因を知るため」なのか、それとも「計画を決定するため」なのか。または、施策の実行段階で「よりリスクが少なく成功確率の高い実行策を選定したい」のか、施策実行後の「結果や効果を検証したい」のか。

この図は一般論ではありますが、調査を行う際に「何を目的として、この調査を実施しようとしているのか」。それを明確にしなければ、結論もあいまいとなりあまり良い調査にはならないでしょう。

小口：加えて、もう一つ大切なことがあります。それは、「消費者の何を、どのようにみるのか」を事前に決めておくことです。この「みる」という行為にも、一般的なマーケティング・リサーチのプロセスにおいては「見る・観る・視る・診る」という四つがあると考えています。

図6．調査で意識すべき四つの“みる”

それぞれ簡単に説明しますと、左上の象限の「見る」は、マーケットの統計や売上データを用いて俯瞰的に「鳥の目」で市場やマーケットを眺めるイメージです。一方、左下の象限の「観る」では、よりミクロな「虫の目」で、現場や店頭などで起きている市場の実態を観察します。

そして、右下の象限の「視る」は、一人ひとりの消費者に対して、インタビューやヒアリングなどを通して細かい行動やその時の動機を探っていくイメージです。そして最後に、右上の象限の「診る」では、消費者調査などを通じて得られたターゲットや特定の消費者像についての仮説を、より定量的かつ俯瞰的に、診断・検証していきます。このように、「消費者の何をどのように“みる”か」に応じて、そのために用いる調査手法やデータも変わってくることもあります。そのため消費者のインサイトを正しく捉えるには、調査の目的に照らしてどの“みる”が今の自分にとって適切なのか、あらかじめ整理しておくことが大切であるように思います。

止まらぬニーズ多様化、調査の鍵は四つの“みる”？ニッセイ基礎研究所が語る、消費者理解を深めるヒント

新たに注目されはじめた「検索しない世代」の登場によって、インターネットでのマーケティング戦略は大きく変化しています。「検索しない世代」であるZ世代は、消費の主役として大きな影響力を持ちつつあり、マーケティングで重視されはじめたからです。

今回の記事では、Z世代が検索をしない理由や背景と世界的なトレンドをわかりやすくまとめました。さらに、「SNSを第一の情報源とする理由」、「検索ワードを思いつかないという新しい課題」、「TikTok is the new Google」についても詳しく解説します。

Z世代の特性を理解し、今後のビジネス成長を支えるパーソナライズされたマーケティング手法を学びましょう。

Z世代が主役となる市場構造の変化

Z世代はなぜ検索しないのか？その行動背景と世界的トレンド

新時代の偶然発見型マーケティング

Z世代に刺さった“偶然発見”の成功事例4選

Z世代に“見つかる”ための5つのマーケティングアクション

検索しないZ世代に向けて戦略的にアプローチしよう

Z世代が現代のマーケティング戦略で重要視されているのは、既に大きな影響力を持つ消費の主役となりつつあるためです。Z世代は世界人口の約4分の1である約20億人を占め、今後50年間にわたり市場を牽引する最大の消費者層になると予測されています。


さらに、Z世代は世界の消費総額の約17%に相当する無視できない購買力を持っており、その割合は今後6年間で19%に達する見込みです。

また、「検索しない世代」と称されるZ世代は、情報収集や購買に関する意思決定プロセスが従来の世代とは異なります。Z世代は検索エンジンよりも、「SNSやインフルエンサーからの情報」、「友人や家族の口コミ」を重視する傾向が強いのです。

参考：NIQ「世界人口の25%近くを占めるZ世代の消費行動を読み解く」,Visa「Searching for the consumer of tomorrow: The Gen Z opportunity」

Z世代が検索しない理由・背景・課題や、「TikTok is the new Google」と呼ばれる現象についてまとめました。Z世代の行動パターンや検索しない理由を理解し、今後どのようなマーケティングが必要なのか検討しましょう。

SNSが“第一の情報源”になった理由

Z世代が情報収集のときにSNSを主要なチャンネルとする背景には、「受動的な発見」という特性が大きく関わっています。

InstagramやTikTokは、スクロールするだけで興味・関心に合致する多様な情報と自然に出会えるのが特徴です。スクロールするだけという手軽さや偶発性が、キーワード入力が必要な検索エンジンとは異なる情報探索体験となっています。最新トレンドやリアルな口コミ収集において、SNSのパーソナライズされた表示アルゴリズムは検索エンジンより優位です。

また、Z世代はSNSをニュース、商品情報、ライフスタイル全般にわたるキュレーションメディアとして捉えています。New York Postによれば、Z世代ではSNSが検索エンジンの利用時間を上回る傾向が見られるとのことです。

検索ワードを“思いつかない”という新しい課題

Z世代の一部には、「検索ワードが思いつかない」、「言語化自体が苦手」という特性があると考えられています。

幼少期から検索エンジンの使用頻度が低く、代わりに画像や動画中心のSNSで視覚的に情報を得るのに慣れていることが要因として挙げられます。

「TikTok is the new Google」と呼ばれる現象とは？

アメリカを中心に広まっている「TikTok is the new Google」とは、Z世代が最初の情報収集にTikTokを利用する現象です。Forbes Advisorの調査によると、Z世代の46%が情報検索にSNSを利用していることがわかっています。

とくにTikTokはエンタメ性が高く視覚的にわかりやすいため、ユーザーの関心を引きつけやすいのが特徴です。たとえば、飲食店を探すときにTikTokで店内の雰囲気や実際の料理を確認するといった使い方をします。

「TikTok is the new Google」現象の背景には、Z世代がリアルさや信頼性を重視する傾向があります。企業が発信した広告よりも、一般ユーザーによる率直なレビューや体験談を含む動画コンテンツに価値を見出しているのです。

TikTokにはユーザー生成コンテンツが豊富にあり、アルゴリズムによって個人の興味・関心に合わせた動画がおすすめされます。そのため、効率的に楽しく情報収集ができるプラットフォームとして、従来の検索エンジンの代替となりつつあります。

「検索される前に届ける」時代の戦い方

検索行動が変化している現在、企業にはSEOにくわえて、ユーザーが検索前に偶発的に情報と出会えるようにする戦略が求められます。

具体的には、SNSでユーザーの目を引く短尺動画や、共感を呼ぶコンテンツを継続的に発信する取り組みが重要です。また、インフルエンサーマーケティングやユーザー参加型のハッシュタグチャレンジなども有効な手段です。

くわえて、SNSのレコメンドアルゴリズムを理解し、ターゲット層に最適化されたコンテンツを適切なタイミングで配信しましょう。企業は世界的な流れに適応し、検索エンジンだけに依存する従来の戦略から多角的なデジタルマーケティング戦略へとシフトしていくべきです。

Z世代の日常に自然に溶け込んだ情報提供の仕組みが、今後の競争優位性を確立する上で極めて重要になります。

検索行動をしないZ世代に、どのようにアプローチすればよいのかについてまとめました。検索されないことを前提に、SNSのレコメンドアルゴリズムを活用した効果的なアプローチ方法を考えましょう。

「検索されない前提」でどう届けるか

検索されない前提で意図しない発見をユーザーに提供できるよう、SNSのアルゴリズムに評価されやすいコンテンツの設計・発信が不可欠です。

ユーザーが潜在的に求めている商品・サービスとの偶然の出会いを演出する手法は、セレンディピティ・マーケティングと呼ばれます。従来の検索を前提としたSEO中心のマーケティングだけでなく、自然な情報接触の戦略的な設計が重要です。

偶然発見型のマーケティングの成功のためには、プラットフォームのアルゴリズムへの理解と活用が鍵となります。

3大SNSで“見つかる仕組み”をどう作るか

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