United States

キュレーションメディア運営のコツを解説 | Meltwater

コンテンツマーケティングにおいてのメディアモニタリングやSNS分析の活用方法について、最新情報をお届けします。

SEO、ストーリーテリング、コンテンツ企画のポイントを紹介。成果を出すための最新コンテンツ戦略を学ぶ。

コンテンツマーケティング戦略と成功の秘訣 | Meltwater

マーケティングコミュニケーション手法を解説

マーケティング戦略において、消費者インサイトの把握やSNS分析は日々重要性を増しています。マーケティングにおいてのメディアモニタリング〜マーケティング手法のトレンドや最新情報をお届けします。

マーケティングの最新動向を解説。ブランド成長と集客を促進する戦略的アプローチを紹介。

PR・広報戦略と最新コミュニケーショントレンド | Meltwater

風評被害の対策についてわかりやすく解説

風評被害による悪影響やその防止策などについての情報をお届けします。

企業の評判をモニタリングし、危機対応や信頼構築を実現。オンラインでのブランドイメージを高める方法を紹介。

レピュテーション管理：ブランド信頼を守る方法 | Meltwater

ブランドマネジメントの効果的なステップや事例を解説

ブランド管理は企業や商品、サービスのブランド価値を構築・維持するための管理全般を指す概念で、ブランド価値向上に欠かせない取り組みです。ブランド管理に関する最新情報やトレンドをご紹介します。

ブランドの価値を高める戦略と実践方法を解説。認知度向上から顧客ロイヤルティまで、成功のポイントを学ぶ。

ブランドマネジメント戦略と成功事例 | Meltwater

インフルエンサーマーケティングの最新情報や成功事例を解説

今やマーケティングに欠かせないインフルエンサーマーケティングについての情報やトレンドをご紹介します。

影響力のあるパートナーと協業し、ブランドの信頼と認知を拡大。キャンペーン成功のための最新トレンドを解説。

インフルエンサーマーケティングの効果と戦略 | Meltwater

SNSマーケティングの代表的な手法や進め方・成功事例を解説

消費者とSNS上でコミュニケーションを取り、商品やサービスの認知向上・販売促進を働きかける手法SNSマーケティングについてご紹介します。

SNSを活用してブランド認知とエンゲージメントを高める。最新トレンドと成功事例を紹介。

ソーシャルメディアマーケティング戦略 | Meltwater

AI &データ分析の情報や成功事例を解説

データに溢れた現代のビジネス活動において必須の取り組みと言えるAI活用やデータ分析についての情報やトレンドをご紹介します。

AIとデータ分析を活用したマーケティング戦略を紹介。顧客理解を深め、成果を最大化するための実践ガイド。

AIとデータ分析で進化するマーケティング | Meltwater

ソーシャルリスニングの重要性や分析手法、事例を解説

SNSや口コミサイトなどのネット上の消費者の声を収集・分析してビジネスに役立てるソーシャルリスニングについての最新情報やトレンドをご紹介します。

ソーシャルリスニングで顧客の声や市場動向を把握。ブランド分析、競合調査、戦略改善に役立つ実践ガイド。

ソーシャルリスニングとは？活用方法と最新トレンド | Meltwater

カスタマージャーニーとは？マップの作り方や具体例を解説

顧客が商品やサービスを認知し、購入に至るまでの一連のプロセスであるカスタマージャーニーについて解説する記事を集めました。

顧客体験を向上させるための分析と最適化手法を紹介。各タッチポイントでのエンゲージメントを強化。

カスタマージャーニーを最適化する方法 | Meltwater

競合分析（Competitive Intelligence）は、ビジネス成長のカギです。このカテゴリーでは、最新の市場トレンドやデータ分析手法、ツール活用法を紹介します。競合他社の動向を把握し、顧客ニーズを深く理解することで、より効果的なマーケティング戦略を立案できます。Meltwaterのインサイトで、データドリブンな意思決定を実現しましょう。

競合他社の動向を把握し、市場で優位に立つ。データドリブンな戦略立案のためのツールと手法を紹介。

競合分析と市場インサイト活用法 | Meltwater

デジタルマーケティング＆PRツールは、現代の広報・マーケティング活動に欠かせません。このカテゴリーでは、最新のツール比較、導入事例、効率的なワークフロー構築のヒントを紹介します。分析・自動化・レポート機能を活用し、戦略的なデータ活用で成果を最大化しましょう。Meltwaterが提供する実践的インサイトで、チームのパフォーマンスを一段と高めませんか。

マーケティングとPRを支援する最新ツールを比較。業務効率化と成果向上につながるおすすめソリューション。

デジタルマーケティング＆PRツール特集 | Meltwater

生成AIによる検索最適化の新時代へ。GEO戦略でコンテンツの可視性を高める方法を詳しく解説。

生成エンジン最適化（GEO）とは？AI時代のSEO戦略 | Meltwater

検索エンジンで情報検索するとAIの要約が回答として表示され、検索結果一覧のWebサイトをクリックしなくても回答が得られるようになりました。AIはWeb上から適切な情報を探し出し、回答を生成します。自社ブランドが情報の参考元になれば、ユーザーの目に触れるようになり、認知拡大などにつながります。

AI検索のブランドメンションとは？ツールを活用した測定・改善方法

マーケティングに取り組まれている方の中には、消費者インサイトという言葉を聞いたことがあるものの、正直よくわからないという方もいらっしゃることでしょう。
この記事では消費者インサイトの意味や注目される理由、マーケティングへの活用事例をわかりやすく解説していきます。

消費者インサイトとは？事例や調査方法、活用のポイントを解説

PR・広報、コミュニケーション、マーケティングのあらゆる意思決定を、一つのプラットフォームで支援します。

Meltwaterブログ

PR＆マーケティングのプロフェッショナル必見！最新のメディアモニタリング、SNS分析/ソーシャルリスニング、インフルエンサーマーケティング情報をお届けします。

メディアモニタリング＆SNS分析/ソーシャルリスニング

Facebookの特徴や企業が活用するメリット・コツを解説

ブランディングやプロモーションを目的に、世界中で多くの企業が利用しているSNS、Facebookについての最新情報やトレンドをご紹介します。

Facebookはブランディングやプロモーションを目的に、多くの企業に利用されています。そのFacebookの基礎知識や他のSNSとは異なる特徴、また企業が活用する際のメリットやビジネスでの活用方法を解説します。

Facebookの特徴や企業が活用するメリット・やり方を解説｜Meltwater

Instagram(インスタグラム)の特徴や使い方を解説

気軽に写真や動画を投稿でき、個人から企業まで広く利用されているInstagramについての最新情報やトレンドについてご紹介します。

Instagramは写真や動画などを楽しめる人気のSNSです。Instagramの特徴や主な機能、使い方から、企業が利用する際のポイントやマーケティングへの活用法を解説します。

Instagramの特徴や使い方、マーケティングに活用するメリットを解説｜Meltwater

TikTokは世界中で若者を中心にユーザーが急増している人気のSNSです。TikTokでの予約投稿のやり方や、閲覧数を増加させるためにおすすめの投稿時間を解説します。

TikTokの予約投稿についてやり方やおすすめの投稿時間を解説｜Meltwater

X(旧Twitter)は世界の中でも特に日本でとても人気のSNSで、幅広い年代に利用されています。Xについての最新情報やトレンドをご紹介します。

X(Twitter)予約投稿の手順を解説

YouTubeの動画にトレンドを取り入れる方法を解説

ユーザーが月に平均28時間もの視聴時間を費やしていると言われているYouTubeの最新情報やトレンドをご紹介します。

人気の動画プラットフォームYouTubeの最新情報やトレンドについてご紹介します。

YouTubeの動画にトレンドを取り入れるメリットや調査方法を解説 | Meltwater

広報として攻めの姿勢で戦略を進めるには、効果測定が必須になってきます。でも広報の仕事って「数値化しにくい・効果測定しづらい」というイメージがありませんか？

紙メディアの場合、メディアに掲載された数は把握できます。でも広報にとっての成功って、そもそも「メディアに載ったかどうか」でしょうか…？掲載されることももちろん大事ですが、そこがゴールではないはず。掲載された後、ちゃんと伝えたい人へ意図したように伝わったか。ここまで追いかけたいですよね。

デジタルへシフトした広報はさまざまな分析がしやすくなります。そこでデジタルに対応したこれからの広報が、どんな数字を見れば効果測定できるのか…つまり広報のROIを測る方法についてまとめました！あわせて参考になる自動車メーカーの事例も紹介します。

広報がまず見るべき数字は利益より「認知度」。その理由とは？

「広報の仕事って効果測定が難しいよね」という話、実際によく聞きます。これって実は広報の目的があいまいで何を効果と見なすか、はっきりしていない…というのが大きな理由だと思います。

広報がリリースを出したり、メディアに記事を載せてもらったりする目的って何でしょう？やっぱり「企業ブランドや自社の商品・サービスの認知度を上げたい！」ということではないかな、と思います。この「認知度」を数値化できれば、広報もROIを測れるようになるはず。

もちろん広報も会社の予算で活動しているので、最終ゴールは「売上アップ・利益確保」かもしれません。とはいえ売上や利益となると、広報以外の要因もからんできます（全部広報のおかげにできればいいですけど、そうもいきません）。

広報の効果と利益を結びつけるのは、正直なかなか難しいところ。それに利益を上げるためには、まず認知度を上げるのが先ですよね！だから広報としては、どれだけ広く認知させたか？という「認知度」を指標にするのがわかりやすいと思います。

でも、メディアに載った数で認知度を見るというのは問題アリ。たくさんのメディアに載ったから認知度が上がる、とはいかないんですよね。例えば専門メディアにたくさん記事が載ったけど、一般ユーザーに全然浸透していなかった…ということもありますから。

それにデジタルメディアでは、1つの記事が他の複数メディアに転載されることもふつうにあります。（Yahoo！ニュースもその一例）メディア掲載数と実際の認知度がズレることも、結構あるわけです。

つまり単純にメディアの掲載数だけで、認知度は測れないわけです。だからどのメディアにどんな内容で載ったか？それによってターゲットユーザーにちゃんと情報を届けることができたのか？というところまで見ていくことが大事です。

目的を明確にして攻める広報に転換！ある自動車メーカーの事例

広報の目的をはっきりさせて効果を測定し、PDCAを回している事例として某自動車メーカー広報部の事例を紹介したいと思います。

この企業では広報活動の一環として、毎年大きな展示会に出展しています。でも次第に出展に関する定型業務をスムーズに進めること自体が目的に…。そのためイベント実施後に出す社内レポートも、単なる業務報告になっていました。

「これじゃあ広報の効果測定ができていない！」と危機感を持ったのが、当時の広報課長。そこで翌年のイベント出展に向けて、弊社Meltwaterもプロジェクトに参加。まず仮説を立てて、目的を明確化するところからスタートしました。

こちらの自動車メーカーの場合、ちょうど新しいコンセプトを立ち上げたところでした。新コンセプトでは、従来よりやや高級志向のユーザーをターゲットにしていきたいということでした。それならどんなメディアに掲載されたいか？どんな内容・どんなキーワードで記事を書いてもらいたいか？こんな議論を重ねて仮説を立て、広報の目的をはっきりさせていきました。

イベント後にプレスリリースを配信、どんなメディアに掲載されたか、内容に狙っていたキーワードが含まれていたかなどをMeltwaterのツールを使ってレポートを作成（※）。仮説で目的をはっきりさせたことと、掲載数だけではなくメディアの種類や内容までチェックできたことで、効果のわかりやすいレポートになりました。

このイベントには他の自動車メーカーも出展していたので、競合他社の動きもレポートにまとめました。他社と比べることで、自社の立ち位置やウィークポイントが見えてくるというわけです。

実際にこの広報部では、来年はこのメディアを攻めよう、このキーワードで記事が載るようにリリースを工夫しよう、など次の広報戦略に活用していただいています。

※Meltwaterではすでにプラットフォームをご導入いただいているクライアント様に、レポート作成を代行するケースもあります。

認知度はどう見ればいい？広報が効果測定する具体的な方法とは

ここで気になるのが、「認知度をどう数値化して広報のROIを測るのか？」という点ですよね。そこでMeltwaterのツールをもとに、認知度を測る方法を紹介します。

Meltwaterのツールは、世界中の約30万媒体（内日本国内は約8,000媒体）から自社に関する記事を自動で抽出、分析結果を表示します。ここでは代表的な2つの方法を紹介します。

1．実際にリーチできたかどうか「潜在的リーチ数」を見る

メディアの種類によって、リーチできる人数は違いますよね。大手メディアならたくさんの人に届きますし、専門性の高いメディアなら届く人の数は少なめです。

Meltwaterツールの「潜在的リーチ数」という項目では、メディアごとにおおよそのリーチできる人数を係数として持っています。つまりメディアに載った数だけではなく、メディアの種類によって実際にどのくらいの人数にリーチできたか、というところまで数値化しています。

プレスリリース後どのくらい認知されたかは、この「潜在的リーチ数」でおおよそ把握できるというわけです。「メディア数は多いのに潜在的リーチ数は低い」という場合、もっとリーチ数の多い大手メディアにアプローチが必要かも？というように次の施策が見えてきます。

またキーワードで絞り込むこともできます。キーワードの数を見れば自社ブランドがどんなふうに記事で扱われているか、数値化することができます！

2．自社と競合他社の広報効果を「メディア露出」項目で比較する

さきほど紹介した自動車メーカーの事例にもありましたが、競合他社と比べるのも大事です。それは自社の課題がわかりやすくなるから。Meltwaterツールでは「メディア露出」という項目を見れば、自社と競合の比較ができます。

「メディア露出」では、日別のメディア掲載数がグラフで表示されます。自社と競合他社のグラフを見比べていけば、どこに差が出ているのか一目瞭然。例えばターゲットにしているメディアの掲載数が他社より少なかったら、ワイヤー（リリース配信サービス）を見直すなど、やるべきことが見えてくるというわけです。

なおMeltwaterツールは、一般メディアとあわせてソーシャルメディアの動きも追えます。メディアに掲載後、ソーシャルでどのくらい拡散されたかをチェックすれば、よりリアルな認知度が把握できるというわけです。

・広告換算値は、デジタル時代にはちょっと古い？

ちなみにベテランの広報の方は、「広告換算値」で効果測定しているかもしれません。Meltwaterのツールにも、「広告換算値」という項目はあります。ただ個人的な観点になりますが、以前クライアント様と直接お付き合いする部署にいた時には「広告換算値」を見るのはおススメしていませんでした。

広告換算値って、紙メディアでは確かに有効だと思うんです。例えば新聞ならどの面に何段くらいの広告を出したらいくらになるか、計算しやすいですよね。でもデジタルだと、そもそも場所や面積という概念自体がないんですよね。

また、デジタルメディアは1つの記事がどんどん他のメディアへ転載されていきます。こうなるとデジタルの広告換算値って本当に正しいのかな？と疑問に感じています。

やっぱり「認知してもらう」という本来の広報の目的に合わせた数字を、見たほうがいいと思います！

ROIを測れるようになった広報の、次のミッションはソーシャルメディア攻略！

デジタルメディアにシフトした広報は、「認知度」を数値化することで広報のROIを見ていけるようになります。「広報は効果測定しづらい」という考えは、もう終わりかもしれません！

では効果測定できるようになった「攻めの広報」が、次に目指すものは何でしょう？実際に効果測定を進めている広報の方々の中には、さらなる認知度アップを目指してソーシャルメディアの攻略に取り組むところが多いようです。

某大手自動車メーカーが実践する、広報の効果測定PDCAとは！？

BtoCマーケティング関連で2018年にバズったワードのひとつといえば、「マイクロインフルエンサー」。マイクロインフルエンサーといえば、セレブリティ（著名人）ほどではないが、フォロワー数が多い一般人であり、共感を持ちやすい人と言ったところでしょうか。そんなマイクロインフルエンサーを起用するケースがここ数年多かった感じがします。

日本でも、外資系のファッションブランドやコスメブランドが、いち早くマイクロインフルエンサーを起用しました。とはいえ2019年に入ったあたりから風向きが変わり、マイクロインフルエンサーのトレンドはだいぶ落ち着いたような。海外ではマイクロインフルエンサー施策を見直すケースもあって、ちょっと気になるところ。

マイクロインフルエンサー特有の課題もあるのですが、実はソーシャルメディア側（特にInstagram）の方針変更も大きく影響しています。

弊社のお客様からも「前ほどマイクロインフルエンサーの話って聞かないけど、最近どうなんだろう？もしかして次のトレンドが来ている？」というご質問をいただく機会が増えてきました。

そこでマイクロインフルエンサーのメリット・デメリットや現状とともに、次にトレンドとなりそうなワードを紹介します！

インフルエンサーマーケティングの課題はMeltwaterへご相談。 ブランドに最適なパートナーの発掘と長期的な関係構築、業務の効率化をサポートします。
⇒Meltwaterへお問い合わせ

マイクロインフルエンサーの3つのメリット

そもそもなぜマイクロインフルエンサーは一時期大人気だったのか…実はセレブリティを起用する取り組みと比べていろいろとメリットがあることが理由です。大きくは次の3つかなと思います。

1． セレブリティよりもコストが抑えられる

タレントや俳優などのセレブリティをインフルエンサーに起用すると、ソーシャルメディアの投稿1回でも数百万円！なんてこともあります。

一方でマイクロインフルエンサーはセレブリティほどの知名度はないため、もっと少ないコストで投稿を依頼できます。中にはコストの安いマイクロインフルエンサーを100名単位で起用して拡散を狙う、というところも。

2．ターゲットに効率よくアプローチできる

セレブリティのインフルエンサーとなると、フォロワー数も数百万人というように膨大な数になります。そしてこのフォロワーの皆さんは、そのセレブが好きな人というくくり。

実際には性別や年代は幅広く、趣味や好きなブランドがバラバラなんてことも。フォロワー総数と実際のターゲット数に大きな差があった…ということもありえます。

マイクロインフルエンサーは、あるジャンルに特化してフォロワーを集めている一般の人たち。フォロワー数はセレブリティほど多くありませんが、フォロワーには好きなジャンルなど共通点が多くあります。つまり企業側から見れば、効率よくターゲットにアプローチできるというわけです。

3．著名人より身近な存在なので、売上につながりやすい

有名なセレブリティのインフルエンサーが投稿すると、フォロワーの中には「有名人だからこんな高いブランドを買えるんだろうなあ」「スタイルがいいから似合うけど、自分にはムリ」と感じてしまう人も。この気持ち、なんとなくわかりますよね？

でもマイクロインフルエンサーは、その辺の街中で見かける人に近い存在。実はこの親近感がメリットで、「自分にも手が届くかも？」とフォロワーが感じるため購入につながりやすいと言われています。

「企業ブランディング目的ではセレブリティのインフルエンサーを起用、商品のプロモーション目的ではマイクロインフルエンサーを起用」というように、使い分けているところもあります。

失敗しない！インフルエンサーマーケティングツールの選び方
⇒解説資料のダウンロードはこちらから

マイクロインフルエンサーのデメリット

メリットがある一方で、やっぱりマイクロインフルエンサーならではの課題もあります。よく言われているのが「必ずしも自社ブランドのファンとは限らない」という点。

極端な例ですが、「ストリートファッション大好き」というマイクロインフルエンサーへ、コンサバティブなブランドが投稿を依頼したら…どうでしょうか？もちろん報酬を出せば、投稿自体はOKしてくれる可能性もありますよね。でも好みのブランドではないため、投稿1回きりで終了…なんてこともありえます。せっかくインフルエンサーマーケティングをしても、効果が続かないのはもったいない話です。

ブランドへの思い入れが少ないと、企業側としては「もっと投稿してください！！」と催促したり、「本当に企業が依頼した通りの投稿をしてくれているか？」と内容をチェックしたりという手間がかかってしまいます。この管理する手間、マイクロインフルエンサーの人数が多くなると、なんだかんだでかなりの負担になります。

また報酬ありきになってしまうので、「思っていた以上にコストがかさむ」という悩みも出てきます。実は海外でも、悩みは同じ。そこでマイクロインフルエンサーの起用を見直す企業も出てきました。

日本ではどうでしょうか？同じようにいち早くマイクロインフルエンサーを起用した企業の中には「本当に求めているターゲットにアプローチできているか微妙。施策を見直している」という話も耳に入ってきます。

マイクロインフルエンサー施策にとって衝撃のInstagram方針転換とは？

今やマイクロインフルエンサーのプラットフォームといえば、Instagramがメイン。日本でもInstagramのユーザー数は急速に伸びていて、2018年9月時点で約2,900万人が使っています。（実はこの数字、初めてFacebookのユーザー数を超えたということで大きな話題にもなりました）

そもそもマイクロインフルエンサーを起用するには、ユーザー属性のほかどんな投稿をしているか、どんなフォロワーを抱えているかなどをリサーチする必要があります。そこで弊社を含むメディアモニタリングの企業では、Instagramのコンテンツを入手して分析できるツールを提供しています。

しかしInstagramは2018年に方針変更を打ち出し、これがマイクロインフルエンサー施策に大きな影響を与えています。これにはFacebookで以前起こった、個人情報に関する不祥事が背景にあります。（現在InstagramとFacebookは同じ資本）

Facebookの件を受け、Instagramでも個人情報の漏洩を防ぐ対策として、APIの一部機能を制限。つまり従来のやり方では、マイクロインフルエンサーを起用しづらくなっているというわけです。

セレブリティをインフルエンサーに起用する場合と比べて、低コストでターゲティングがしやすいなどのメリットがあるマイクロインフルエンサー。ただしかつてバズった時期と比べると、現在の注目度はやや落ち着いたかな、という状況です。

これはInstagramの変更方針による影響や、「自社ブランドのファンになってもらえないと、結局手間やコストがかかる」という課題があるため。

でも、もしマイクロインフルエンサーが、自社ブランドをアツく支持してくれるファンになってくれたらどうでしょうか？企業側がアプローチしなくても、積極的に投稿してくれるようになります。報酬を出さなくても、商品を進呈したりイベントに招待したりすれば、ファンですから喜んで投稿してくれるはずですよね。

つまり単にマイクロインフルエンサーを起用すればOKではなく、「本当にブランドを支持しているか、ブランドへの思い入れがあるか」ということが大切になってきています。

そこで海外では、マイクロインフルエンサーよりもっとブランドに思い入れのある人を起用する方向にシフトしています。こうした人は「ブランドアンバサダー」や「ブランドアドボケイト」と呼ばれています。

特に「熱心なファン」と訳される「ブランドアドボケイト」は、海外のインフルエンサーマーケティングで注目の存在。今後日本でトレンドワードとなる日も近いのではないでしょうか？

マイクロインフルエンサーマーケティングって今後どうなる？

マーケティングのベテラン演説者として私は、これまでに様々な観点からマーケティングについて語ってきましたが、ここ最近では、ある新しい話題：「経営者のソーシャルメディア」に熱い視線が集まっています。消費者、取引業者とシェアホルダー（株主）は経営者に対しソーシャルメディア上のプレゼンスに、より大きな期待を抱いている事が、明らかになりました。

2015年、ハーバード・ビジネス・レビューに掲載された記事に、世界トップ50に入る大企業のCEO達の80％が、オンラインやソーシャルメディア活動に深く従事していると報告されています。CEO達のわずか36％がオンライン活動していた2010年と比較すと、活動者が飛躍的に増えている事がわかります。この厳しい世の中、強いリーダーはただ社会情勢の流れに沿うのではなく、競合他社と差をつけ、企業を繁栄へと導く方法を習得する必要があるのです。マネージメントの基本をマスターし、ソーシャルメディアを日常業務として取り入れることに加え、更に経営者達は、ソーシャルメディアリテラシーを身につける為に必要不可欠なスキルを持ち合わせているか、自分自身に問いかける必要があるのです。

だが、ソーシャルメディアリテラシーとは、正確にはどの様なものか、また、その重要なポイントとは何か？

ソーシャルメディアリテラシーとは、まったく新しい型のリテラシーを指し、 ソーシャルプラットフォームを理解する以上に、デジタル・ランドスケープをあなたにとって欠かせない重要な専門レパートリーとすることです。知識や技能の視点から、ソーシャルメディアリテラシーを個人と組織の2つの領域に分ける事ができます。

個人の領域から見ると、ソーシャルメディアリテラシーは、コンテンツクリエーター（Content creator）、キュレーター（Curator）とコネクター（Connector）の3つから成ると解釈できます。これら3つのCがデジタルパーソナリティーを作り上げているのです。

コンテンツクリエーションが極めて重要で、私たちが自由にアクセスできる素晴らしいデジタルプラットフォームの数々に、ボリュームと質のあるコンテンツを作り上げ、対話、討論やクリエイティブなアイディアの交換の活性化を促しています。ソートリーダーシップをとるには、コンテンツが肝心ですが、 どのデジタルプラットフォームを使用するかは、クリエーター次第です。例えば、ブログを書くのが苦手で、ブログ更新を非常に面倒と感じてたので、代わりに短い文章で意見や近況をまとめられるTwitterを最大限に活用したり、インスタグラム経由で、コツコツとキャリアを積み上げてきた自分の輝かしい瞬間をとらえた写真を投稿してみたり、LinkedInを使用して同じ業界のプロフェッショナルとネートワークを広げているCEOがいるかもしれません。

使用するデジタルプラットフォームにかかわらず、投稿するコンテンツは経営者のブランド価値を意識した物でなければなりません。積極行動主義や、リーダーシップ、テクノロジーや財政であろうと、自分が情熱を注いでいる物や専門分野を世間の人々に知ってもらうには、ソーシャルメディアは最適な場と言えるでしょう。経営者であれば、思いついた考えを本人の代わりにアシスタントが書き換えることもできますが、肝心なのは、まず経営者自らが有益な知的財産を創作する必要があるという事です。

キュレーションが重要なのは、キュレーションがなければ、閲覧者は散乱した情報の山に埋もれてしまう事になります。まさに、今日のリーダーは、キュレーターと言えるでしょう。内部チームや外部組織は、過剰な情報に攻め立てられている為、適切な背景情報のコンテンツを選び発信していく必要があるのです。どの様な考え、イメージ、アイディアを、特定の利用者が求めているのか、そして、どの情報が、利用者にとって最も関連性があるのか？どうすれば賢く情報がフィルタリングされて、読み手の興味を最大限に引き付けることができるのだろうか？

ブランド・チャンピオンと従業員のコンテンツをまとめあげるのも経営者のためのキュレーション戦略として挙げられます。ブランド共有の気風を吹き込み、ダイバーシティーを全面に出すことで、経営者は魅力的で活気に溢れたイメージブランドを形成することが可能です。優秀な人材が働きたくなる企業作り、消費者が商品を買いたくな仕組みを作り上げることができるのです。キュレーションの際に、簡単で画期的なハッシュタグを活用した優れた事例としてL’Oréalのハッシュタグ#LifeAtLoreal や #LorealCommunityなど が挙げられます。社員に企業イベントや交流会の様子を公開してもらうことで、L’Oréalは社員コミュニティを更に強める事に成功し、ブランドに対し、もっと親しみやすさを感じさせる半面を、幅広い消費者に見てもらうことができました。

まさに、ここでコネクションが生まれたのです。コネクションとは、何がどの様に発言されたかではなく、誰がどの人に対して話しているかという事が重要です。当然、ソーシャルメディアリテラシーが身に付いている経営者はコネクターであり、人々や組織をつなぐ鍵となるのです。朗報なのは、以前に比べると良い人脈を作ることが簡単となり、計画的に絶好のチャンスを捉える準備ができる様になったことです。

イーロン・マスクがTwitterで世間の注目を集めている策略として挙げられるのが、新開発品についての投稿を頻繁に行い、圧倒的な数のフォロワーがいるにもかかわらず、受けた質問には返答していることです。このごく稀な平等主義のアプローチが経営者に大きな利益をもたらし、大勢の人に特ダネを報道する事で、彼らの専門領域を固めることができるのです。

個人レベルで3つのCをマスターするには、経営者らは、組織全体にソーシャルメディアリテラシーを確実に身に付けさせなくてはなりません。CMOやVPだけが問題に取り組むのではなく、このデジタル時代で企業が成長し繁栄していくには、企業にどのようなキャパシティがあるのか、知る必要があるのです。ソーシャルメディアリテラシーを嚙み砕いてみると、機敏性/順応性、集合性、そして信頼性の3つの特徴に分けることができます。これらの3つのAが、最新で革新的な企業としての確立を可能にするのです。

テクノロジーの進化のスピードは、習慣、制度や個人の物事に対する意味づけ等を合わせたスピードよりも速いため、機敏性/順応性が必須となるのです。次に来る波を乗り越えられる人は、波に上手く乗る準備ができているからです。変化の激しい世の中だからこそ、私たちも素早くその変化に対応しなければなリマせんが、変化に対応できる速さは、個人の能力次第です。あなたの企業は、社員のあなたが決断したことに対し機敏に対応することを許可してくれますか？それとも、規則ずくめのため、素早く方針を変えることに、ためらいを感じていますか？選挙対立後に、ツイッターでショーン・スパイサーの批判をDippin’ Dotsが巧妙にかわしたことなどが、機敏性を利用したとても良い事例です。企業が硬い規則や承認に縛られていると、非常に貴重な宣伝機会を逃すこととなります。

功績をあげるには、様々な考えがどのように交錯するのかを知ることが重要な為、集合性は欠かせません。この時代のリーダー達は、多くの人々と交わることが自らを成功へ導くための手段であることに気づく必要があるのです。また、複数の部門（役員会メンバー、顧客、報道陣、内部チーム）から知識を寄せ集め、情報を分析して、最善の決断を下すことが出来なくてはなりません。コミュニケーションの観点からみると、ソーシャルメディアリテラシーが備わっているリーダー達は、単純に解決するものなど、何もないことを理解しています。マーケティングやブランディング、全て画面タッチやマルチポイントで情報流通しているため、私たちはそれに対して、どのように判断し対応するか決めなくてはなりません。

最後に、信頼性が重要なのは、どの企業も社員が企業の顔であり、人間関係を構築するベースとなるからです。企業の透明性という言葉は、ウェブ上では、すでに廃れた言葉で、オープンネットワークこそが重要な信頼関係を築きあげるための真の企業の透明性なのです。おまけに、一生内密に出来るものは何もありません。この事を理解し、その事実を快く受け入れられるのが、賢い経営者です。

まさに彼らが企業の信頼性そのものです。（彼らは、どの様に、どの口調で、人々とオンライン上でコミュニーケーショとるのか？ポリシー（法律が目を通すが、人々に分かりやすい様に話したり）、文化（支持する人、批判する人は内部から出てくる）そして、アクション（発言に対する行動をとっているのか？）は何か。

ここで挙げた項目をチェックリストとして使用した場合、あなた自身や社員チームの経営幹部は、企業をどう評価するでしょうか？ソーシャルメディアリテラシーは経営者にとって、持っていれば有利なスキルだとされていましたが、今後数年にわたり、昇進を狙うには、必要不可欠なスキルとなっていくでしょう。

ソーシャルメディア上で交わされる、目を通す​必要の​あるSNS投稿だけ​をアラート​でお届けするサービスはMeltwaterのエグゼクティブ・アラート。

========================================================
執筆者：Forbes、Shama Hyder
このブログはForbesに掲載され、転載されたNewsCred出版者ネットワークから許可を取得しています。

経営幹者に求められる能力：ソーシャルメディアリテラシー

あなたはCEOやエグゼクティブ、リーダーたちが常に次の大きな業界トレンドを把握しているように見えることについて、なぜなのか疑問に思ったことはありませんか？それは単に幸運だからではありません！特にビジネスの場合、時代を先取りするには時間と献身的な取り組みが必要です。ですが、心配いりません。これから紹介するヒントに従えば、業界リーダーへの道を順調に進むことができるはずです。

コーヒーテーブルの上に堂々たる雑誌の山を築くためだけに業界誌を購読することはやめましょう。情報の宝庫を購読し、きちんとそれらを読む時間を作ってください。業界誌を読めば、競合他社の取り組みや業界を席巻しそうなトレンドを垣間見ることができます。ほとんどの業界は急速に変化しているため、周りで起こっていることを完璧に把握するためには、一貫して業界誌に毎号目を通さなければなりません。

業界に関する顧客のプライベートな会話を盗み聞きする方法があればと思いませんか？幸いにも、掲示板やフォーラム、ソーシャルメディアの公開メッセージを探せば、顧客がどのようなことを話しているかが分かります。顧客がインターネットを利用するのは、主に不満を言いたいときや、何らかの点で製品やサービスが違っていてほしかったという話をしたいときです。彼らの話をメモし、パターンが見つかったら、ビジネスパートナーにその考えを伝えましょう。市場が顧客の望みに応えるのには通常長い時間がかかりますが、彼らの声に耳を傾ける時間を作ることによって、はるかに迅速に適応できるようになります。

御社は製品が主体の企業ですか？卸売業者は御社よりもエンドユーザーとの距離がはるかに近いため、彼らの知識を利用すれば、業界の少し先のことを知る手がかりが得られるでしょう。卸売業者は頻繁に小売店を訪れ、スタッフや店主と交流します。その会話を通して、卸売業者は売れている製品と売れていない製品、競合他社の取り組み、顧客の疑問について貴重な知識を得ています。また、卸売業者は最新トレンドをいち早く知る立場でもあるので、彼らと話すチャンスを逃さないようにしましょう。

間接的な競合他社に目を向ける

企業は直接的な競合他社の活動ばかりに関心を持ち、間接的な競合他社のことは完全に無視するという過ちを犯しがちです。なぜこれが問題なのでしょうか？間接的な競合他社は、同じオーディエンスをターゲットとしながら別の製品を販売しているため、顧客の要望に対して独自の解釈をしている可能性があります。例えば、御社がシャンプーの会社で、間接的な競合他社が女性向けのヘアケア製品を扱っているとします。有名ブランドが発表した新製品の大半が縮れ毛を落ち着かせるものだった場合、彼らは女性の望みを知るためのリサーチを行ったとみて間違いないでしょう。したがって、御社はこの情報をもとに縮れ毛を減らすためのシャンプーを打ち出せばよいのです！ また、業界外 のあまり目立たない間接的な競合他社に目を向けても損はありません。それによって得られた洞察は、やがて役に立つはずです。

業界のニッチな出版物や競合他社についてリアルタイムの情報を入手することは可能ですし、メディア情報を活用すれば、ソーシャルリスニングを通じて業界トレンドがどのように表面化しているかを知ることができます。メディア情報プラットフォームでは、御社の業界と関連業界で進行しているトレンドについて理解するために必要な洞察を導くことができます。

========================================================
執筆者：Business2Community、Joel Goldstein
このブログはSongBird Marketing Blogに掲載され、転載されたNewsCred出版者ネットワークから許可を取得しています。

いち早く業界トレンドを予測する方法

今回、特別にブログに寄稿して頂いたスティーブン・モイヤーズ氏は、オンラインマーケターであり、デザイナー、またテクノロジーに精通したブロガーでもあります。ロサンゼルスに拠点を置くSPINX Digital Agencyと共同で、モイヤーズ氏はオンラインマーケティング、ウェブデザイン、ウェブ開発、ソーシャルメディアを使ったマーケティングなどについての記事を書いています。

もし最近新規事業を立ち上げたのであれば、ご存知の通り貴社のブランドはできる限り多くの露出を必要とします。しかし、そうすることが出来るだけの元手を持たない場合、より資金効率の良い戦略が必要です。幸運なことに、デジタルマーケティングというのはかなり拡張性があります。そのため、多くのリソースを獲得しつつ、効率性・生産性の良い活動を通し、素早く自社の戦略拡大をすることができます。

ブランドの認知度と価値を高める

御社のブランド認知が親しみのあるロゴ、ナレーション、デザインなどで高くなればなるほど、独自のコンテンツを消費者に露出する機会も増え、最終的なコンバージョンへと繋げることができます。

長い間企業が経営をしていれば、自然とその製品やサービスは進化します。しかし、はっきりと認識できるブランドというのはあなたのビジネスの目標において、保険証書のようなものです。

Visaの掲げる”It’s everywhere you want to be”(訳：”あなたが望むどこでも”) という、キャッチーではあるが、曖昧なスローガンでうまくやり抜き、ブランドの価値を構築しようと考えないでください。あなたはまだ、市場の中で十分な認知度を得ていません。新規事業者は説明的かつ、感情に訴えかけるようなシグナルをメッセージに盛り込み、ブランドの認知度と信頼を築かなければなりません。

しかし、今日の新規事業はお金を使わずとも、ブランドの認知度と価値を高めることのできるより、協力な力を持っています。たった一人の若者でさえソーシャルメディアを通し、フォロワーの間で共感を呼ぶ、影響力を持ったブランドを作り上げることさえできるのです。有名なYouTubeスターである、Jenna MarblesとPewDiePieさんは他の多くの俳優や女優より稼いでいます。そして、それは無料であるYouTubeチャンネルから始まったのです。カギとなるのはあなたのターゲットである人々はどこで時間を多く費やしているのか、そしてそのようなプラットフォームを使い、彼らの感情とつながることです。

ツイートやインフォグラフィック 、または動画というものは、オーディエンスの共感を呼ぶことができる力を秘めています。社会的影響を持つということは、あなた方の製品などを信用している既存の顧客たちが、あなた方の製品・サービスを彼らの友人、同僚にオススメをする可能性を高めることにもなるのです。

予算内でのデジタルマーケティングを最適化


新規事業として、マーケティングに何百万円もの投資をする必要はありません。Zillowを例にとってみましょう。今やテレビ広告などに多額の投資をする上場企業です。しかしZillowが事業を開始した頃、一円もマーケティングに費やしていなかったのです。彼らのウェブサイト自体が彼らの製品であり、そのサイトを最大限利用し、サイト自体がマーケティングとして作用しているにしたのです。Eメール、検索エンジン、最適化、コンテンツ開発、そしてPRに関しては、初期の段階においてはそこまで費用はかからないのです。

なので、これらの分野に投資することを考慮してみてください：

ウェブサイトはデジタルマーケティングの中核です。ウェブサイトがなければ、インバウンドマーケティングをすることができません。ウェブページというのはデータ管理の場所として機能し、企業の成功を左右するものです。またあなたがオンライン上で作ることのできる唯一のものであります。アクセス量を増やすために、ウェブサイトの付加価値をつける方法を探してみましょう。

例えば、Dropboxは、紹介した人への報酬としてあまったストレージを利用しています。またPinterestは、誰もがサービスを利用できるようになる前までは、”紹介を受けた人のみ”という方法をとって、排他的というイメージを作りました。これらの方法は、多額の先行投資をしなくとも、価値を作り出すことに成功しました。

アクセス量を増やす方法に加え、検索エンジンで上位に来るようアップデートをしましょう。これらのくだらなく思えるメンテナンス活動が、継続的に認知度を高め、サイトへの訪問客を増やす源となるのです。

自分の顧客がどこで多くの時間を費やしているのか調査してください。彼らはSnapchatやInstagram、YikYakなどを好む若者ですか？　またはFacebookやTwitterの利用を好む、より上の世代でしょうか？

お金を使い、ソーシャルプラットフォームでの知名度をあげることはいつでも可能ですが、ソーシャルメディアで成功を収めている企業は、こういったメディアをその他のマーケティング活動の延長として利用しています。

ソーシャルメディアというのは信頼性を作り上げる自然な関わりであり、収益を生み出すものでは決してありません。Dollar Shave ClubがどのようにYouTubeを利用し、Red Bull、Oreoのような企業がどのようにハッシュタグキャンペーンを通して話題を作りあげたのか考えてみてください。どの世代の人の今やソーシャルメディアを利用しています。新規事業にとって有益なフォーラムとなるのです。自分のユーザーがどんなサービスで多くの時間を費やしているのかを知りましょう。

どの起業家もブランドキャンペーンになる必要があります。また、どんなビジネスオーナーも情報を公開しなければなりません。グラスルーツマーケティングはとても効果的です。なぜなら自身の人的ネットワークを駆使して利益を生み出します。ほとんどの企業はこの方法を使っています。ソーシャルメディアにアクセスし、友人や昔のクラスメイトに連絡し、LinkedInへ行き、プロフェッショナルなコネクションをおおいに利用し、あなたの家族にも一緒にやるよう促しましょう。

第三者目線の製品レビューであれ、ソーシャルメディア上でのコンテンツのシェア、オンライン上で自分の会社について話すことでもなんでもいいので、ブランドをプロモートするための何かを社員にさせましょう。

人と人とのネットワークが生み出すものは、一人の人がやるどんなものよりも、何百人も多くの人へ届く可能性を秘めています。

コンテンツは、デジタルマーケティングにおいて必須です。スライドショーやクイズ、調査、ブログ、ビデオ、記事やインフォグラフィックでもなんでも、どのコンテンツも自社の拡張機能となるようになるよう十分な時間を割きましょう。これまで成功してきた企業がどんなコンテンツを利用してきていたのかを考えてみるのも良いかもしれません。

マーケティング

某大手自動車メーカーが実践する、広報の効果測定PDCAとは！？

マイクロインフルエンサーマーケティングって今後どうなる？

経営幹者に求められる能力：ソーシャルメディアリテラシー

いち早く業界トレンドを予測する方法

ベンチャー企業のマーケティング戦略を効率的にする7つの方法

Meltwaterに関する詳細をご希望の方は、フォームのご入力をお願いいたします。