消費者インサイトとは？事例や調査方法、活用のポイントを解説

X（旧Twitter）は主に情報発信ツールとして活用されますが、個人・法人に関わらず、収益化につなげることができるSNSです。収益化には主に7つの方法が挙げられますが、自社に合った方法を選ぶことが重要です。

Twitterは2023年7月にXへ名称変更されましたが、本記事ではTwitterの呼称のまま、収益化の4つの仕組みと代表的な7つの方法、収益化を実現させるために意識したい運用方法などを紹介します。Twitterの収益化に課題を感じている企業の担当者さまは、ぜひ本記事をTwitter運用の改善にお役立てください。

Twitterを収益化する4つの仕組み

Twitterを収益化するためのアカウント設計

Twitter収益化につながる運用方法

Twitterの収益化をサポートする「Meltwater」

Twitterの収益化は方法の選択と継続が重要

Twitterは無料で情報発信ができるうえ、戦略的に活用することで個人・企業に関わらず収益化も見込めるSNSです。紹介する仕組みの中には主に個人が活用するものもありますが、仕組みを認識しておくことでマーケティングに活用できる可能性があります。

本項ではTwitter収益化の4つの仕組みを紹介し、次章で具体的な方法を解説します。

1. オウンドメディアへ誘導して自社の商品・サービスを販売する

オウンドメディアへの誘導は自社商品やサービスを販売している企業が活用する方法です。商品・サービスをTwitterで紹介する際に、リンクを貼り付けて自社のオウンドメディアに誘導します。

ただし、単に商品・サービスを紹介するだけではメディアへの誘導は難しいでしょう。ユーザーニーズを捉えたツイート（ポスト）をしたり、画像や動画を活用して興味を引いたりなどの工夫が必要です。

2. 企業PR案件を受注・発注する

PR案件の受注はインフルエンサー向けの収益化の方法です。企業が発注したPRをインフルエンサーが受注することで収益が発生します。

インフルエンサーが企業のPR案件を受けるためには、DMによる連絡やインフルエンサーマッチングサイトに登録する方法があります。ただし、マッチングサイトからの受注はフォロワー数が条件になっている場合もあります。提示されている条件を下回ると案件を受けられない、もしくはサイトへの登録すらできないケースがあるため確認しておきましょう。

一方、企業側はインフルエンサーにPRを依頼することで、商品・サービスの認知が拡大し売り上げの増加につながります。自社の商材やターゲット層と相性のよいインフルエンサーに依頼することがポイントです。

弊社「Meltwater」では、 ブランドに最適なインフルエンサーの発見・精査ができる「インフルエンサーマーケティングプラットフォーム」を提供しています。インフルエンサー分析により、特定のインフルエンサーの影響力やフォロワーに関するインサイトのデータを取得可能です。また、実施したキャンペーンのパフォーマンスを測定できるため、自社の商品・サービスに効果的なインフルエンサーを把握できます。

Twitter内で収益を得るには「チップ（Tips）投げ銭」「スーパーフォロー」「有料チケット制スペース」などの機能を活用する方法があります。これらは公式の機能でありTwitter内で完結するため、気軽に始められることが利点です。それぞれの概要は以下のとおりです。

<table class="table-primary alternate-color">
<thead>
<tr>
<th>機能</th>
<th>解説</th>
</tr>
</thead>
<tbody>
<tr>
<td>チップ（Tips）</td>
<td>・クリエイター・インフルエンサー向けの機能</br>
・フォロワーが感謝や応援の気持ちで送金する</br>
・ある程度のファンがいないと難しいため上級者向けの方法
</td>
</tr>
<tr>
<td>スーパーフォロー</td>
<td>・企業やクリエイター、インフルエンサー向けの機能</br>
・スーパーフォローと呼ばれるサブスクリプション形式のグループを作成し、登録者限定のコンテンツを公開できる</br>
</td>
</tr>
<tr>
<td>有料チケット制スペース</td>
<td>・企業・個人ともに、iOSかAndoroidを使用していれば誰でも利用できる</br>
・ラジオのように音声配信したり、ディスカッションしたりできる
・参加を有料のチケット制にすることで収益を得られる
</td>
</tr>
</tbody>
</table>

アフィリエイトは企業、個人に関わらず活用できる収益化の仕組みです。Twitterを使ったアフィリエイトには「ツイート（ポスト）に直接アフィリエイトリンクを貼る」「アフィリエイトリンクを掲載しているサイトへ誘導する」といった2つのパターンがあります。

ただし、ツイートに直接アフィリエイトリンクを貼る場合は、ステルスマーケティング規制により、リンクを貼った記事に「広告」や「PR」などを明記しなければなりません。ハッシュタグに「広告」とつけてもよいですが、大量のハッシュタグの中に記載すると分かりにくいためNGです。

広告であることが明記されていない場合、アカウントが凍結される可能性もあります。アフィリエイトでの収益化を目指す場合は、ステマ規制についてよく理解したうえで行うようにしましょう。

【Twitter収益化】具体的な7つの方法

Twitterを収益化するための、代表的な7つの方法を紹介します。それぞれ条件によって使えるもの・使えないものがあるため、自社に合った方法を選ぶことが重要です。

1. 自社ECなどで販売につながる導線を作る

ツイートに自社ECサイトや公式サイトなどへのリンクを貼り誘導する方法です。広告費をかけずに、自社製品・サービスのプロモーションや販促ができます。

フォロワーが多い場合は売り上げへのインパクトも大きくなりますが、フォロワーが少ない場合でも、Twitter広告の活用によりフォロワー以外へのリーチが可能です。

サイトへ誘導するためには自社の商品・サービスの紹介だけではなく、関連する有益な情報の発信やインサイトをとらえた投稿が重要です。また誘導先でより魅力的・具体的な情報を掲載し、購入までの動線を最適化することも意識しましょう。

有料noteを販売して収益を得る、インフルエンサーなどが活用する方法です。noteとは文章やイラスト、動画を用いて、ノウハウとなるような情報を発信するプラットフォームです。note内の記事は有料化ができ、複雑な設定もなく誰でも販売できるため、アフィリエイトより気軽に始めやすい方法といえます。

Twitter、noteいずれも無料で利用できるので、人件費を除けばコストをかけず収益化できます。ただし販売にはnote内の規約を遵守する必要があり、規約を守っていない場合は収益を現金化できないケースがあるため注意が必要です。

YouTubeを運営している場合に活用できる方法です。ツイート（ポスト）にYouTubeのリンクを貼り、視聴を促すことで広告収入やアフィリエイト収入を得ることができます。この場合もステマ規制の対象となりますので、広告であることを明記しましょう。リンク名やツイートの文頭に「広告」「PR」などと記載しておくとよいです。

また自社商品やサービスがある場合、YouTubeで具体的な活用方法や魅力を動画で解説して、自社ECに誘導する方法もあります。複数のプラットフォームをかけ合わせることで、より効率的に収益化が見込めるでしょう。

4. オフラインのサービス・コンテンツに誘導する

オフラインのビジネスをしている場合や、イベント・セミナーなどを開催する際に活用できる方法です。Twitterでの情報発信でファンを作り、オフラインのサービス・コンテンツへ誘導します。

オフラインと併用することで顧客との接点が増え、ロイヤリティが高まりやすい点がメリットです。ただし、イベントやセミナーといったスポットによる活用方法は、集客力がない場合に損失が出る可能性もあります。事前に集客が見込め、採算が合うことを確認した上で開催することが大切です。

Twitterの公式機能の「チップ」により収益を得る方法で、主にインフルエンサーが活用します。チップはフォロワーとのエンゲージメントが確立されている場合に有効です。

「チップをあげたい」と思われるような情報の発信・活動を普段から行う必要があり、難易度は高い方法です。例えば以下のように有益性の高い、もしくは応援したくなるような投稿が挙げられます。

フリーランス向けに日々有益な情報を発信している

フォロワーの相談に毎日答え話題となっている

特定のテーマについて志のある発信を継続し共感を生んでいる

この他にも、日々の活動とは違うワークショップやイベントを開くと、チップをもらいやすくなるでしょう。

6. 有料チケット制スペースを活用する

前項でも紹介したスペースの有料チケットは、企業のセミナーやインフルエンサーのオフ会の開催にも利用可能です。基本的にはエンゲージメントが高いユーザーしか参加しないため、無料では公開できないような情報を発信しやすい特徴があります。

オフラインでのイベントに比べて圧倒的にコストが安いため、気軽に開催しやすいことがメリットです。ただし有料チケット制スペースを開催するには、以下の条件を満たしている必要があります。

iOSかAndroidでTwitterを使用している

また、有料制スペースはチケットでの収益に加え、自社商品・サービスの販売にもつながる方法ともいえます。

参照：How to host a Space 
X’s Creator Monetization Standards | X Help

7. アフィリエイトサイトと連携して集客する

ポストから運営するアフィリエイトサイトへ誘導する方法です。ステマ規制のため、広告であることが分かるようはっきり示すことが大切です。収益は以下のような流れで発生します。

記事内に「広告」表示をしたうえで、アフィリエイトサイトへのリンクを貼ってツイートする

フォロワーがサイトへ訪問する

サイトの広告から商品・サービスを購入する

ASPや企業から報酬が支払われる

Twitterからサイトへ誘導できるうえに、サイトのコンテンツを細分化してツイートにも流用できるため、シナジーが生まれやすい方法でもあります。ただし、サイトに十分なコンテンツ量が必要となるため、一から構築するのには時間がかかる点に注意が必要です。

【2023年8月開始】X（Twitter）のクリエイター広告収益分配プログラムとは

「クリエイター広告収益分配プログラム」とは、Twitterでの投稿で収益を得られるプログラムです。投稿への返信に表示される広告から、一部の収益を得ます。収益化の条件

クリエイター広告収益分配プログラムに参加できる条件は、以下の通りです。

フォロワー数が500人以上である

過去3か月の投稿へのインプレッションが500万件以上である

X PremiumかVerified Organizationsに加入している

参照：Creator Ads Revenue Sharing | X Help 
X’s Creator Monetization Standards | X Help 

以下は収益化が禁止されているジャンルです。

大麻およびその他の違法ドラッグ

ギャンブル、賭博、宝くじ、くじ引きなどの商品やサービス

参照：コンテンツの収益化に関する基準 | X ヘルプ 

X（旧Twitter）の収益化｜4つの仕組みと7つの具体的な方法を解説

「SNS広告を始めたいけれど、種類が多くてどれを選べばいいか分からない」

そんな悩みを抱えているマーケティング担当者の方もいるのではないでしょうか。

本記事では、主要6大SNS広告の特徴から費用の目安、成功事例までを網羅的に解説します。各媒体のユーザー層や課金方式の違いを正しく理解することで、自社の商品やサービスに最適なプランが見えてくるはずです。

SNS広告を成功させるための6STEP

SNS広告にはツールの活用も効果的

まとめ｜効果的なSNS広告で成果を最大化

SNS広告とは、FacebookやInstagram、X（Twitter）、LINE、TikTokなどのSNSプラットフォーム上に配信される広告のことです。ユーザーの登録情報や行動履歴を活用し、精度の高いターゲティングを行える点が特徴です。通常の投稿と同じようにタイムラインやストーリーズに表示されるため、広告特有の圧迫感を与えにくいというメリットもあります。

ここで、企業の活用状況を見てみましょう。

引用：Meltwater「2025年 ソーシャルメディアの最新状況」

アンケート結果によると、自社でSNS広告を活用している企業は78.6%に達しており、多くの企業がSNSマーケティングの一環として、SNS広告を重視していることがわかります。

SNS運用は、企業SNSアカウントからの投稿を通じて既存のフォロワーと対話し、信頼関係を築くことを重視し、中長期的なファンの育成に向いています。費用をかけずに始められますが、情報の拡散はユーザーの反応に委ねられます。

一方、SNS広告は費用が発生するものの、能動的にアプローチすることが可能で、即効性のある集客に適しています。詳細なターゲティングにより、自社を知らない潜在層へも短期間で情報を届けられます。

▶︎あわせて読みたい：SNS広告の効果測定の手順とは？重要な指標・ツール活用も解説！



広義にはSNS広告もWeb広告に含まれますが、一般的にWeb広告とはディスプレイ広告やリスティング広告のように、閲覧中のサイトの一部や検索エンジンでの検索結果に表示される広告のことを指します。Web上のユーザーの動きが確認できるCookieや検索キーワードから、ターゲティングが行われます。

対してSNS広告は、SNSのタイムライン上に友人や知人の投稿と同じ形式で表示されます。ユーザーがリラックスしてSNSを楽しんでいる流れの中に自然と溶け込むため、広告かどうかを意識せずSNS投稿の一つのように閲覧できる点が特徴です。また、SNSの登録情報を活用することで、Cookieに依存せずに精度の高いターゲティングを実現できます。

SNS広告とリスティング広告の違い

リスティング広告は、Web広告の一つです。GoogleやYahoo! JAPANに代表される検索エンジンにおいて、検索結果のWebページ一覧の上部・下部に表示され、小さく「スポンサー」などと書いてあります。検索キーワードと連動して表示されます。

対してSNS広告は、検索エンジン上ではなくSNS上に表示されるのが特徴です。SNS内の検索結果によっても表示されますが、検索しなくても閲覧データなどからターゲティングされ、タイムラインに表示されます。

SNS広告とディスプレイ広告の違い

ディスプレイ広告は、Web広告の一つです。Webサイトやアプリの広告枠に表示される画像や動画のことで、広範なユーザーへの認知獲得に適しています。Cookieを活用し、ユーザーの行動履歴を基にターゲティングされます。

対して、SNS広告の掲載場所は各プラットフォーム内に限定され、ユーザーの登録情報によってターゲティングが行われます。そのため、特定のSNSを好む層へのアプローチには、SNS広告の活用がおすすめです。

SNS広告を実施するメリットとして、以下の4つが挙げられます。

広告感が薄く見てもらいやすい

二次拡散でより広くリーチできる

SNS広告は単価が数百円から出稿できるため、予算が限られている事業者でも実施しやすいのがメリットです。また、特定のSNSだけに出稿したり、広告を表示するターゲットや時期を限定したりすることで、コストを調整することも可能です。

SNS広告の大きな特徴は、ユーザー自身が登録したデータを利用できる点です。年齢、性別、居住地に加え、職業や未既婚などの属性情報を活用でき、狙った層に情報を届けられます。

加えて、プラットフォーム内での行動履歴も強力な武器になります。「いいね」した投稿や視聴した動画から興味関心を分析し、ニーズが顕在化する前の段階でアプローチすることも可能です。

自社のターゲット像に合わせて詳細な条件を設定し、無駄な配信コストを抑えながら、質の高い見込み顧客を獲得できるのが強みです。

Web広告は、広告とそれ以外のコンテンツの掲載場所がはっきりと分かれています。一方でSNS広告は一般の投稿と同じ形式でタイムラインに流れるため、違和感なくユーザーの目に入ります。

広告であってもユーザーの興味を引くコンテンツとして発信できるため、話題性を生み出す「バズ」やウイルスのように情報が拡散する「バイラル」など、SNS投稿特有の現象をSNS広告でも引き起こすことができます。

SNS広告にはSNS投稿と同様に「シェア」や「リポスト」といった拡散機能が備わっています。ユーザーが良いと感じた広告をシェアすることで、そのつながりを持つ友人や知人のタイムラインにも情報が表示されます。これを二次拡散と呼びます。

最大のメリットは、二次拡散された分には広告費用が発生しないことです。設定した配信ターゲット以外の層へも無料で情報を届けることが可能になります。さらに、企業からの発信ではなく、第三者である「友人からの紹介」という形をとるため、情報の信頼性が高まり、クリックや購入といった行動を促すのにも効果的です。

SNS広告の仕組みはプラットフォームによって異なり、なかには複雑なものもあります。オークション式であったり、広告の質が考慮されたりするなど、複数の要素が組み合わさって費用が決まります。

ここでは、主な課金形式の費用について見ていきます。

<table class="table-primary">
<thead>
<tr>
<th> </th>
<th>インプレッション課金<br>
（CPM）</th>
<th>動画再生課金<br>
（CPV）
</th>
<th>クリック課金<br>
（CPC）
</th>
<th>エンゲージメント課金<br>
（CPE）
</th>
<th>フォロワー獲得課金<br>
（CPF）
</th>
<th>アプリのインストール課金<br>
</th>
</tr>
</thead>
<tbody>
<tr>
<td>LINE</td>
<td>○</td>
<td>○</td>
<td>○</td>
<td>×</td>
<td>○</td>
<td>○</td>
</tr>
<tr>
<td>Facebook</td>
<td>○</td>
<td>○</td>
<td>○</td>
<td>×</td>
<td>×</td>
<td>×</td>
</tr>
<tr>
<td>Instagram</td>
<td>○</td>
<td>○</td>
<td>○</td>
<td>×</td>
<td>×</td>
<td>○</td>
</tr>
<tr>
<td>X（Twitter）</td>
<td>○</td>
<td>○</td>
<td>○</td>
<td>○</td>
<td>×</td>
<td>○</td>
</tr>
<tr>
<td>TikTok</td>
<td>○</td>
<td>○</td>
<td>○</td>
<td>×</td>
<td>×</td>
<td>×</td>
</tr>
<tr>
<td>YouTube</td>
<td>○</td>
<td>○</td>
<td>○</td>
<td>×</td>
<td>×</td>
<td>×</td>
</tr>
</tbody>
</table>

インプレッション課金（CPM：Cost Per Mille）とは、広告が1,000回表示されるごとに費用が発生する方式です。ユーザーのアクションに関わらず、表示された回数が基準となります。

多くのユーザーの目に触れることを最優先とするため、新商品の発売告知やブランド名の認知拡大を目指すキャンペーンに適しています。


▶︎あわせて読みたい：リーチとインプレッションの違いとは？意味・計測方法・増やすコツを解説

動画再生課金（CPV：Cost Per View）とは、動画広告が一定時間以上、または最後まで再生された場合に費用が発生する方式です。一定時間は媒体ごとに「3秒以上」「30秒以上」などと定められています。

ユーザーが一定時間以内で離脱した場合は課金されず、予算を有効に活用できます。CMのようなストーリー性のある動画で、商品の魅力やブランドの世界観をじっくりと伝えたい場合に有効です。

クリック課金（CPC：Cost Per Click）とは、広告がクリックされ、その先のWebサイトやLPにユーザーが移動した時点で費用が発生する方式です。インプレッション数課金とは異なり、広告が表示されるだけではコストがかからないのが特徴です。

ECサイトへの集客や資料請求、購入といった直接的な成果（コンバージョン）を求める施策において、費用対効果を合わせやすい手法です。

エンゲージメント課金（CPE：Cost Per Engagement）とは、広告に対して「いいね」「リポスト（シェア）」「クリック」などの反応があった場合に費用が発生する方式です。

X（Twitter）で採用されており、ユーザー参加型のキャンペーンなどに適しています。

▶︎あわせて読みたい：エンゲージメント率とは？各SNSの計算方法や平均値、向上させるポイントを解説

【SNS広告の基本】6大SNS広告・種類と費用・成功事例を解説

メール・アプリ・SNSなど、デジタルテクノロジーを活用して商品が売れる仕組みを作るデジタルマーケティング。

その中で、消費者とSNS上でコミュニケーションを取り、商品やサービスの認知向上・販売促進を働きかける手法を「SNSマーケティング」と言います。

SNSマーケティングには主に5つの手法があり、どんな目的でどのSNSで施策を実施するかによって、ターゲット層や効果が異なるため、自社に最適なSNSマーケティング手法が分からないという担当者もいるのではないでしょうか。

そこで今回は、SNSマーケティングの基本として、代表的な手法やSNSの特徴、施策の進め方、成功事例をご紹介します。成功させるためのポイントも解説していますので、自社のSNSマーケティング施策の検討・企画にお役立てください。

SNSマーケティングが注目されている理由

企業がSNSマーケティングを活用する目的

SNSマーケティングを行うメリットとデメリット

代表的なSNSマーケティングの5つ手法

国内企業が活用している代表的なSNS

APAC（アジア太平洋）で利用率の高いSNSチャネル

SNSマーケティング戦略の具体的な進め方

SNSマーケティングを成功に導くポイント

まとめ｜最適なSNSマーケティング手法を実行しよう

SNSマーケティングとは、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）上で消費者とコミュニケーションを取ったり広告を出稿したりして、商品・サービスの認知度向上・販売促進を働きかけるマーケティング活動のことです。

SNSマーケティングの具体的な手法として、以下の5つが挙げられます。詳細は後ほど解説します。

インフルエンサーマーケティング

インターネット上で行うマーケティング活動である「デジタルマーケティング」は大きく3つに分類され、その中でも「SNS」は口コミなど第三者であるユーザーや消費者が情報発信する「アーンドメディア」に該当します。

<table class="table-primary alternate-color">
<b>デジタルマーケティングの種類</b>
<thead>
<tr>
<th>種類</th>
<th>概要</th>
<th>例</th>
</tr>
</thead>
<tbody>
<tr>
<td>オウンドメディア</td>
<td>自社が所有し情報発信するメディア</td>
<td>自社サイト、メディア</td>
</tr>
<tr>
<td>アーンドメディア</td>
<td>ユーザーが情報発信するメディア</td>
<td>SNS、ブログ、口コミサイト</td>
</tr>
<tr>
<td>ペイドメディア</td>
<td>金銭を支払って情報発信するメディア</td>
<td>広告出稿メディア、検索連動型広告</td>
</tr>
</tbody>
</table>

SNSマーケティングは、企業が一方的に情報発信するよりも、消費者による口コミやレビューのほうが力を発揮します。売上を目的としていない消費者からの情報は信頼性が高く、話題になれば情報が広がりやすいことが強みです。

消費者にポジティブな反応を生み出すことができれば、商品・サービスの認知拡大や売上増加に繋がります。一方で、消費者のネガティブな反応や炎上などがあれば事業リスクになりうるため、特徴や注意点を押さえて運用することが大切です。

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今SNSマーケティングが注目されている理由は、消費者のSNS利用が増加し、SNS上での検索で商品・サービスに接触する機会が増えているからです。統計データとともに詳しく見ていきましょう。

全ての年齢層でSNSの利用が増加

消費者のSNS利用率が高まっていることから、企業がSNSマーケティングに取り組むことに注目が集まっています。

総務省が発表した「令和5年通信利用動向調査」の結果によると、SNS利用率は全体で77.2％あり、13～19歳と30～39歳6〜12歳を除いた全ての年齢層で利用率が増加しています。

全体的にSNS利用が増える中、企業のマーケティング活動においてSNS運用は欠かせません。

参照：総務省「令和5年通信利用動向調査報告書 （2023年8月末調査)

消費者がSNSで検索して情報収集する傾向が強まっていることも、SNSマーケティングが注目されている理由の一つです。

野村総合研究所（NRI）が行ったインターネット調査「生活者年末ネット調査」の結果によると、消費者の情報収集ツールが、GoogleやYahoo!などの検索エンジンから、SNSへと変わってきていることが分かっています。

特に、10代・20代のZ世代と呼ばれる若年層において、検索エンジンで情報収集する割合が大きく減少し、SNSによる情報収集が増加しています。

▼情報収集や調べ物をするときに、使用する情報源の変化

参照：野村総合研究所「生活者年末ネット調査」（2022年2月発表）

その中でも、Z世代はX(Twitter)での情報収集が77%で、Z世代の女性はInstagramでの情報収集が78%と特に高い傾向にあります。

▼情報収集や調べ物をするときに、使用するSNSツール

（複数回答、SNSによる情報収集者のみ、Z世代とZ世代以外比較）

メインの情報収集ツールが検索エンジンからSNSに変化している理由として、同調査結果では以下のような回答が集まっていました。

最新の情報をいち早く入手したいから（47%）

話題のネタなど、面白い情報を見つけることができるから（44%）

実際の利用者の生の声を直接知りたいから（41%）

また、最新の情報かつ利用者の生の声（口コミ）を知ることで、商品・サービスを購入するかどうかの参考にする人も増えています。伊藤忠グループのリサーチ会社であるマイボイスコム株式会社の2023年3月の調査結果によると、約55%の人が口コミ情報を参考にして購入しているのです。

このような変化を踏まえて、企業がSNSマーケティングを行えば、消費者の行動にアプローチしやすくなる可能性があります。

消費者のSNS利用が増加している今、企業がSNSマーケティングを活用する目的はさまざまです。

Meltwaterが行った調査によると、APAC（アジア太平洋）では企業ブランドに関連する活用目的が多く見られ、「ブランド認知の向上」が79%、「ブランドエンゲージメントの増加」が71%でした。次いで、「新規顧客の獲得」が53%、「Webトラフィックの増加」が46%という結果になりました。それぞれ具体的に見ていきましょう。

▼ソーシャルメディアを活用する目的

参照：Meltwater「2023年SNSの最新状況(APAC編)」

ブランドの認知を向上させることが、SNSマーケティングの目的の一つです。企業の公式アカウントから情報を発信したり、消費者が投稿した良い口コミが拡散されたりすることで、商品・サービスをまだ知らない消費者の目に留まる機会が増えます。

SNSマーケティングとは？代表的な5つの手法や進め方・成功事例を解説

Facebookはブランディングやプロモーションを目的に、多くの企業から利用されるSNSです。一方で、「他のSNSとの違いが分からない」「ビジネスでの活用方法が想像できない」という悩みもよく聞きます。

そこで、Facebookをビジネス利用したい担当者さま向けに、Facebookの基礎知識から、他のSNSとは異なる特徴を紹介します。その上で、Facebookがビジネスに向いているといわれる理由、活用方法を学んでいきましょう。

企業がFacebookを活用する5つのメリット

企業がFacebookを活用する3つのコツ

Facebookの効率的な運用はMeltwater

Facebookは企業のマーケティング戦略に効果的なSNS

Facebookはアメリカのカリフォルニア州に拠点を置く企業「Meta Platforms, Inc.」が提供、運営する世界最大級の実名登録制SNSです。Meta社の発表によると、2023年9月時点で全世界に30億5,000万人もの月間アクティブ利用者がいます。

meta社が運営する「世界最大の実名登録制SNS」

Facebookの歴史は、2003年、当時ハーバード大学の学生だったマーク・ザッカーバーグが｢Facemash｣というサービスを公開したことに始まります。

その後、Facemashを応用した｢TheFacebook｣を公開したところ、ハーバード大学限定だったにもかかわらず、1ヵ月で利用者1万人を突破しました。以降、徐々に公開範囲を広げ、瞬く間に全米の大学生の間に広がったのです。

急成長を遂げたFacebookは、2012年に写真投稿SNS「Instagram」を10億ドルで買収、2014年にメッセージングアプリ「WhatsApp」を190億ドルで買収するなど、規模拡大に向け積極的な買収をしています。

Facebookのユーザー数とSNSにおける現状

では、日本国内におけるFacebookはどのような立ち位置なのでしょうか。他のSNSとユーザー数を比較してみましょう。

【日本国内のSNSユーザー数ランキング】

<table class="table-primary alternate-color">
<thead>
<tr>
<th>ランキング</th>
<th>SNS名</th>
<th>ユーザー数</th>
</tr>
</thead>
<tbody>
<tr>
<td>1</td>
<td>LINE</td>
<td>9,600万（2023年9月）</td>
</tr>
<tr>
<td>2</td>
<td>YouTube</td>
<td>7,120万人（2022年10月）</td>
</tr>
<tr>
<td>3</td>
<td>Instagram</td>
<td>4,100万人（2022年度予測)</td>
</tr>
<tr>
<td>4</td>
<td>Twitter</td>
<td>3,300万人（2022年度予測）</td>
</tr>
<tr>
<td>5</td>
<td>Facebook</td>
<td>2,400万人（2022年度予測)</td>
</tr>
<tr>
<td>6</td>
<td>TikTok</td>
<td>2,300万人（2022年度予測）</td>
</tr>
</tbody>
</table>

参考：総務省情報通信政策研究所（令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書）

Facebookのユーザー数はInstagramやTwitterよりも少ないのですが、これは日本特有の傾向です。全世界を対象とした調査では、Facebook利用者は29億8,900万人で1番多く、続いてYouTubeが25億1400万人、Instagramが20億人、・TikTokが10億5,100万人となります（2023年時点)。

また、他のSNSに比べ様々な機能が充実しているFacebookは、個人だけではなくビジネス用途としても活用の幅が広いと評判です。

Facebook1番の特徴は実名登録制であることですが、それを背景に利用者層の年齢が高い傾向にあります。また、圧倒的に投稿の自由度が高く、各社工夫した投稿が可能などの特徴的な点を紹介します。

他のSNSは匿名性が高いのに対し、Facebookは実名登録を原則としています。また自身の出身地や、学校、会社などの情報を設定できるなどリアルなつながりをコンセプトとしています。

この特色から、顔も名前も知らない他人同士ではなく、知人同士でつながるケースが多いようです。実名登録は信頼関係を構築しやすいため、仕事場の同僚や上司、取引先の相手と友達登録するなどフォーマルな使い方をしている方もいます。

日本国内でフォーマルなイメージがあるFacebookは、若年層より30代〜40代のユーザー数が多いSNSです。
10代は2割程度しか利用者がいない上、20代の利用率も他の年代に比べると低い傾向にあります。

ご覧の通り、ビジネスの中心となる年齢層の利用者が多いことから、ビジネス用途で活用していることがうかがえるでしょう。
そのためマーケティング活用する場合、自社のターゲット層にマッチするか吟味する必要があります。

Facebookは発言の自由度が高く、ユーザーと深い関係性を築きやすいという特徴があります。

Twitterのように文字制限がないため、SNSの気軽さを出しつつも具体性のある発信が可能です。その上、画像や動画、ライブ配信などリッチなコンテンツ作成ができる一方で、InstagramやYouTubeのように素材がなくても投稿できます。さらに、LINEのような配信制限はなく、基本無料で使えます。

広告出稿機能や、Facebookページに｢お問い合わせはこちら｣といったユーザーの行動を促すボタンを設置できるなど、工夫次第で幅広く活用できるのも嬉しい特徴でしょう。

Facebookの中で、ビジネス活用しやすい機能を紹介します。

Facebook初心者は「タイムライン・ニュースフィード機能」「Facebookページ機能」「Facebookショップ」の3つの機能を覚えておきましょう。

タイムライン・ニュースフィード機能

混同しやすいタイムラインとニュースフィードを解説します。

タイムラインは、いわゆるプロフィールページです。1人のユーザーに絞った投稿を時系列順で閲覧できます。

ニュースフィードは、Facebookログイン時最初に表示されるページです。つながりのある人と自分の投稿をまとめて閲覧できます。

そのため、タイムラインでは訪れた人の印象に残るようなカバー画像および一貫性のある投稿が重要です。また、ニュースフィードでは、いかに興味を引かせるかが重要です。例えば続きが読みたくなるようなリード文や、動画サムネイルの工夫などが考えられます。

Facebookには個人のアカウントとは別に、Facebookページと呼ばれる個別ページを開設できます。主に企業や団体が情報発信やコミュニケーションを目的として運用するケースが一般的です。機能も充実しているため、自社の姿勢や取り組み、商品・サービスなど公式的な情報を発信するのに向いています。

昨今では、自社の経営理念やSDGs関連などソーシャルグッドな情報発信をする傾向が強く出ています。単に商品・サービスを紹介する場としてではなく、顧客ロイヤリティ向上のために活用されることも多いようです。

Facebookショップとは、Facebookが提供するショッピング機能で、顧客への販促機能が充実しています。例えば、いいね機能を利用し無料クーポンを配布、Facebookライブ動画配信でライブコマースができるなど、SNSと融合した新しいショッピング体験が提供できるでしょう。

しかし、決済機能は利用できないため別途ECサイトへリンクしなければいけない点は注意が必要です。

またInstagramショップとも連携が可能です。Instagramも運用している企業は相乗効果を生む活用ができるでしょう。

多様な企業がFacebookを活用していますが、それには多くのメリットがあるためです。

無料で始められ費用対効果が高い上に炎上しにくいため、安心して運用できると評価されています。また、マーケティングに役立つ機能が整っていることも嬉しいポイントです。

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