日本テレビ放送網株式会社

APIによるデータ活用により、コンテンツ価値・広告売上の拡大を併せて実現へ

日本テレビ本社

”日テレ“として親しまれている日本テレビ放送網株式会社さまには、2021年4月より、同社データマネジメント室データ戦略部において、当社のエクスプロア<Explore>およびデータ連携用API(アプリケーション・プログラミング・インターフェイス)をご利用いただいています。

日本テレビ放送網株式会社(日本テレビ)さまのご紹介

日本初の民放テレビ局として1952年に設立され、翌1958年8月から本放送を開始した日本テレビ。プロ野球、プロレスなどのスポーツ番組、各種バラエティー番組に伝統的な強みを持つことで知られています。新たな放送技術採用にも積極的で、カラー放送、音声多重放送、クリアビジョン放送などの導入は日本テレビが日本で最初でした。洋画の日本語吹き替え版放送をスタートさせたのも日本テレビです。1997年には民放として初めて、全日視聴率100週連続トップを達成しています。現在、メインの放送事業に加え、映画事業やイベント・文化事業等を総合的に展開し、インターネット事業、ビデオオンデマンドへの取り組みにも積極的です。

放送会社として、コンテンツへの反響を社内関係者が広く”知る”ことが何よりも大事なので、API活用により、番組への反響をデータに基づいて見える化できるようになったこと、ソーシャルリスニングを通じて、番組への具体的な視聴者のコメントや反響の熱量をリアルタイムで把握できるようになったことは、社内のデータ活用戦略における重要な第一歩になりました。

データ戦略部 辻理奈さま

課題とその解決に向けたご提案

<日本テレビさまが抱えておられたメディアインテリジェンス上の課題と、その解決に向けた当社からのご提案>

日本テレビさまでは、放送データに関しては、長らく地上波放送番組の視聴率把握を中心に管理して来られました。しかし、2021年に当社にアプローチいただいた当時、同社データ戦略部では、傘下のVODサービスHuluや同社のYouTubeチャネル、公式SNSアカウントまで含めた自社コンテンツに対する視聴者、ユーザーからの様々な反響を、広範なデータを駆使して総合的に把握できるようにするためのソリューションを求められていました。そうした背景から、データ戦略部では

  1. 各番組への反響の熱量やセンチメントを定量的に把握し、共通データ解析基盤として社内で広く共有できるようなプラットフォームとして、Meltwater APIを他データと連携
  2. エクスプロア<Explore>の導入により、番組内容に対して視聴者から寄せられる具体的なコメントをリアルタイムで収集・分析するルーティンの確立

を決定され、当社との関係がスタートしました。

データ戦略部の辻理奈さまは、当社APIおよびエクスプロア<Explore>導入後の状況について、「放送会社として、コンテンツへの反響を社内関係者が広く”知る”ことが何よりも大事なので、API活用により、番組への反響をデータに基づいて見える化できるようになったこと、ソーシャルリスニングを通じて、番組への具体的な視聴者のコメントや反響の熱量をリアルタイムで把握できるようになったことは社内のデータ活用戦略における重要な第一歩になりました」と述べておられます。

番組コンテンツの価値向上、広告セールスの拡大、ネット通販事業の効果的推進を併せて実現

<Meltwater APIとエクスプロア<Explore>の統合運用によるデータ活用により、番組コンテンツの価値向上、広告セールスの拡大、ネット通販事業の効果的推進を併せて実現へ>

辻さまからは、「Meltwater APIを使って自動的に取り込まれる大量の有効なデータを、他の関連データプラットフォーム(たとえば各番組のIDなど)とつなげて活用することで、視聴者の反響の大きいハッシュタグの特定、各番組の視聴率、配信数、再生回数の把握等の、非常に広範なインテリジェンスの獲得につなげることが可能になっています」との評価をいただいています。

「データ見える化のための社内プラットフォームにしても、ソーシャルリスニングにしても、戦略的な活用をスタートさせてからまだ日が浅く、当社のデータ戦略革新はまだファーストステージです。しかし、このステージを通じて既に、番組の企画部門ではコンテンツ価値向上につながるヒントが得られるようになっており、広告セールスの拡大やネット通販事業のさらなら活性化につながる知見も、今後ますます収集できるようになっていくと期待しています。」(辻さま)

当社が今後さらにお手伝いできる可能性のある領域

当社としては、日本テレビさまに対しては今後、以下の点でさらにお手伝いができるのではないかと考えており、データ戦略部と引き続きお話合いを継続してまいります:

- Instagram、TikTok、Facebook等、Twitter以外のSNSから取得できるデータの範囲の拡大(アーンドメディアに加え、オウンドメディアに対する反響など)

- デモグラフィー把握に向けたオーディエンス分析の強化

- SNS上のエンゲージメント向上に向けた、さらなスタッフトレーニングのご提供