モバイルマーケティング ブームに乗るための3つの理由

モバイルマーケティング に注目が集まっています。デジタルマーケターである私達にとって、モバイルマーケティングの話題を耳にしない日はほとんどないでしょう。しかし、それには理由があります。

  • 検索の50%以上がモバイルから実行されています(eMarketer)
  • Facebookへは、ユーザーの87%がモバイル端末からアクセスしています(Facebook)
  • ディスプレイメディアの60%がモバイル端末で展開されています(eMarketer)
  • Eメールの66%がモバイル端末で読まれています(eMarketer)

モバイルは引き続き、最大の成長機会をブランドにもたらします。しかし、このブームに乗るのは容易なことではありません。モバイルで成功するには、ランディングページの最適化、新たなクリエイティブの構築、メッセージングの強化、企画と予算の収益化を図るための相当なリソースを必要とするからです。

しかし、ブランドはモバイルを駆使していかなければなりません。それにはリソースが必要です。これら必要なリソースを獲得するのになんらかの力となるよう、なぜモバイルマーケティングが今なおブランドにとって最大の機会であるのか、その主たる理由を3つご紹介します。

モバイルコンバージョンとデスクトップコンバージョンは同一ではない

モバイルマーケティングキャンペーンを実施する上でまず留意しなければならないのは、モバイルコンバージョンとデスクトップコンバージョンは同一のものではないという点です。デスクトップ端末におけるコンバージョンは、ショッピングカートのチェックアウトやフォームの記入をはじめとするオンラインコンバージョンであることが往々にしてあります。しかしモバイルにおいても、消費者の意識が「発見」と「今すぐ知る必要がある」という2つの段階にあれば、モバイルコンバージョンを促す機会は増大します。

消費者は、携帯電話を使ってオンラインで新しいブランドや商品を探し出し、エンゲージしています。Googleが2016年を「スーパーショッパー」の年と名付けたのはこのためです。消費者が自ら大量の検索を行えるようになったという事実は実のところ、ブランドに競争力を与えます。なぜならば、消費者についてはもちろん、消費者がいかにチャネルを超えて、またデバイスを超えてエンゲージしているかを、ブランドはより理解できるようになるからです。

追跡すべき新しいモバイルコンバージョンは、アプリのダウンロード数や利用状況の指標、Eメールのサインアップ数などがあり、その中でも最も重要なのが電話(コールコンバージョン)です。これらのコンバージョンは、クリックするだけで簡単に企業に連絡を取ることができるため、モバイル端末で一般的に用いられているものです。モバイル端末上でフォームの記入をお願いする時代は過ぎ去ろうとしているのです。消費者がスマートフォン上であなたのブランドを見つけた時にすぐに電話へコンバージョンできる機会を提供するようにしましょう。

BIA/Kelseyは、モバイル広告の成長に伴い、2016年に1,080億であったコールコンバージョン数が2019年には1,620億まで増加すると推計しています。もしあなたが、コールコンバージョンをモバイルキャンペーンの成果であると見なしていなければ、モバイルキャンペーンの真の成果を測ることはできないでしょう。

新たに市場シェアを獲得する

モバイルマーケティングキャンペーンは、新しいコンバージョンの測定を可能にするだけでなく、新たな市場シェアを獲得する機会をももたらします。消費者は、モバイル端末での検索にブレーキをかけません。だからこそ今年は「スーパーショッパー」の年であると述べました。消費者のロイヤリティは、モバイル検索により高まります。Googleの試算によると、モバイルショッパーの76%がモバイル検索を行った後、購入する店やブランドについて考えが変わるとしています。

トントン。チャンスがドアをノックしています。モバイルマーケティングキャンペーンを実施することで、現在の顧客行動の測定だけでなく、さらなる市場シェアを獲得できる機会を得ることができます。ただし、モバイルに最適なマーケティングキャンペーンであること、そしてモバイルコンバージョンの追跡を徹底しなければなりません。

広告型式を拡張する機会

モバイルマーケティングキャンペーンの立ち上げと最適化は、現在のデスクトップキャンペーンの単なる拡張ではありません。むしろ、モバイルマーケティングキャンペーンは、デスクトップキャンペーンが有していない新たな広告型式へのドアを開きます。たとえば、Facebookの提供するローカル意識向上キャンペーンでは、ワンクリックで道順を検索したり電話をかけたりすることができます。この広告型式はモバイル端末でのみ展開可能です。

その他のモバイル専用広告型式は、モバイル専用のInstagram広告、モバイル専用のディスプレイ広告サイズ(320×50など)などがあります。Yahoo Geminiはモバイル専用ですし、もちろん、クリックトゥコールやクリックトゥテキストコールは、モバイル専用の広告表示オプションです。

モバイル端末では、標準検索、ソーシャル、ディスプレイ広告の実施だけでなく、その他の広告型式でリーチを拡大することも可能です。これにより、デスクトップ専用キャンペーンでは得られないリーチと市場シェアの拡大が可能となります。

本記事はDialogTechに掲載されたものです。

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執筆者:Business2Community、Kelly Schultz
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【オンラインセミナーのお知らせ】11月16日、コミュニティを活用したマーケティングのトレンドを知る

ビジネスでのソーシャルメディアの利用としてコミュニティ運営にも注目が集まっています。対面のミートアップも行われていますが、多くの方がその運営や実施にお悩みではないでしょうか。

この度、ソーシャルメディア・コンサルタントとして、ツイッターやフェイスブック等を活用したビジネス・コンサルティング、非営利団体や企業の社会貢献活動の推進・支援に取り組んでおり、講談社「現代ビジネス」でのへの寄稿(ソーシャルビジネス最前線)も話題となった市川裕康(いちかわ ひろやす)氏をお迎えし、ウェビナーを行います。

市川氏は2015年から 『Meetup (www.meetup.com)』のコミュニティ・マネージャーにも就任されました。
本ウェビナーでは、ミートアップの最前線の事例や、ソーシャルメディアの活用方法、コミュニティ運営とそのメリットなど皆様の気になっているトピックについてお話しいただきます。
11月16日(水)、12時15分開始
所有時間:約1時間

グローバル目線から見た5つの広報トレンド

  1. マーケティング・エコシステムの中での広報の立ち位置

今までの「広報」という業務は主にメディアリレーションズ基盤となっており、主要メディアに自社について取り上げてもらい、レピュテーションを築き・守るというものでした。しかし、今はメディアリレーションズというのは広報担当者の仕事の中でも徐々に業務内容としては小さくなっています。広報業界としてはメディア露出の数や広告換算値をもとに成果を測るのではなく、ビジネスの結果にどれくらい繋がったか、などで広報活動の成果を測る方向に徐々にですが動いています。

コンテンツマーケティングやソーシャルメディアの影響により「純広告」も減少し、いつになく広告担当者と広報担当者の区別が付けづらくなっています。広報活動という枠組みの中に「ペイドメディア」というのは今まで無かったのに、今ではコミュニケーションズ活動の中にペイド、シェア、オウンドメディアが統合されています。

広報代理店も広告代理店のような業務やオファリングに取り組み、これまで視野に入っていなかったかもしれない大きな予算を狙うようになりました。大きなプロジェクトを勝ち取るのはとてもエキサイティングなことではありますが、それと同時に多少の混乱も招いてしまいます。広報の本来の魅力というはメッセージングをオーガニックに発信することであり、私たちはそこを忘れてはいけないと考えます。

  1. クリエイティビティの訴求

しかし、ブランド側は広報担当者によりクリエイティビティを求めています。昨今のカンヌ際では広告代理店が広報カテゴリでノミネーションの大半を占めています。今年は81ある賞の中で広報代理店は7つのみ受賞しました。全体の10%以下です。

私たちはこれが何故なのか自分自身に問いただすべきです。広報よりのノミネーションが賞を受賞しない理由の中には、確かにカンヌ審査員がある程度決まった枠組みの中から作品を選定するようになっているから、というのもあります。そしてそれが必ずしも広報の風潮に当てはまらないというのも確かです。クライアント側から良く耳にするクレームとしては広報代理店とは言われたことしか行わない、というのが主にあり、オリジナルのアイデア出しやクリエイティブな戦略、ブランド構築などにあまり携わらないのです。広報がメディアリレーションズオンリーの領域から離れてきている今、これは想定範囲の考えです。ですが、もっとペースを上げていかなければいけません。

代理店によってはすでに対策を取っている企業もあります。例えば、外資系のエデルマンではクリエイティブ・ディレクターを雇うなど、広告代理店の経験者を雇用しています。このような施策に慣れるのに時間は掛かるかもしれませんが、広告業界の人でも広報的な考えは十分にでき、今後このような雇用方法は増加するだろうと思われます。

  1. 人材の多様性

多様性というのは性別や民族性だけではなく、違う業界からの人材を採用する、という意味も含まれます。記者経験のある人が広報担当者になるというのは良く耳にしますが、それだけではなく、テクノロジーの理解力、デザイン力などを持っている人材も必要です。

興味深い事例としては一つ上げられるのはユナイテッド航空です。チーフ・ストーリーテラー兼デジタル・エンゲージメントのMDとして採用されたのは元テレビ業界の人材。アメリカの有名トークショーホスト、オプラ・ウィンフリーなどと20年間仕事をしてきた方です。彼女の役割はコンテンツを作成し、航空会社のストーリーを面白くソーシャルメディアを通じて伝えること。明らかに従来の広報の形とは違います。

  1. オウンド・コンテンツの難しさに対する気づき

何年か前に「ブランド・ジャーナリズム」というのが流行りました。先ほどお話したユナイテッド航空の事例からも、ブランドは常に自社のプラットフォームを利用して色々な施策を試しているのが分かります。しかし、いい人材を雇用するだけでは興味を持たれるコンテンツが作成できるとは限りません。企業によってはコンテンツのオペレーション自体を中断してしまった場合もあります。

消費者はすでにコンテンツでオーバーロードされています。興味を持ってもらうには共感でき、面白くなければいけない。ブランドから出ているものはまだコンテンツがプッシュされているだけ、ということが多く、しっかりとしたストーリーが伝えられていません。

三菱重工さんが今年、独自のプラットフォーム「スペクトラ」をローンチされたことに私はとても勇気付けられました。MHIさんは保守的な企業という印象を持たれている方も多いと思うので、他の企業と比べても一歩前進しています。「スペクトラ」を通じ記者と連携し、自社ニュースだけではなく、時には競合のことも取り上げられています。

  1. 広報に真剣に取り組むCEO

様々な難関がありますが、良いニュースもあります。それはCCO (chief communication officer)とCEOの関係がより密接になっている、ということです。大きな理由としては情報源となるチャンネルが増えれば増えるほど、ブランドの評判が崩れる可能性、クライシスにさらされる可能性が高くなるからです。企業の透明性も当たり前のように求められています。CEOも消費者とエンゲージメントを測るのはポジティブなことだと理解しています。会社のトップがコミュニケーションズ担当者と密接な関係を持つことはビジネスを運営する上では必要不可欠です。

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執筆者:Campaign Japan、David Blecken
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